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ＥＣ（電子商取引）

キーワード

ＥＣ（電子商取引）、ＢtoＢ、ＢtoＣ、ＯtoＯ、クリック・アンド・モルタル、ＣtoＣ、ＢtoＥ、ｅ－マーケットプレイス、サイバーモール（電子商店街）

ＥＣ（Electronic Commerce：電子商取引）

インターネットなどによるオンラインでの受発注や決済をＥＣ（Electronic Commerce：電子商取引）といいます。

ＥＣの分類（ＸtoＹ）

ＥＣは、取引の相手により、多様な組合せがあり「ＸtoＹ」（あるいは発音により「Ｘ２Ｙ」）の形式で表されます。
　主なＸとＹ
　　Ｂ：Business、企業
　　Ｃ：Consumer/Citizen、消費者・個人
　　Ｅ：Employee、従業員
　　Ｇ：Government、政府・行政
　Ｘ→Ｙの方向性を強調することもありますが、Ｘ→Ｙ、Ｙ→Ｘの双方を含めてＸtoＹということもあります。
　以下、商取引以外のものも含めて主なものを掲げます。

ＢtoＢ：Business to Business、企業間取引

インターネットを利用して，企業間の受発注を行う電子調達システムです。
　企業間でのオンライン受発注は、１９８０年代から行なわれていましたが、特定の取引先との間に限定されていました。それが、インターネットの普及により、世界中の不特定多数（業界での会員に限られることが多いが）を対象にするようになり、急速に拡大してきました。

ＢtoＢには、自社製品の販売を目的とする販売サイトと、自社に必要な部品や素材を調達する目的とする購買サイトがあります。
　販売サイトでは、例えばオフィス用品の受注だけでなく、顧客側の発注状況を分析して、在庫がなくなる頃に発注案内を送付、顧客側の発注購買業務を効率化するなどの付加価値サービスにより、継続的取引にすることも行なわれています。
　購買サイトでは、例えば自動車メーカーや電子機器メーカーなどが、調達部品の仕様や取引条件を開示して、世界中のベンダから部品や材料を調達するために入札させます。従来の取引先以外の広範囲な相手を対象にできるため、有利な取引ができます。

ｅ－マーケットプレイス

大企業が１社でサイトを構築する場合もありますが、同業者のサイトを接続して情報を交換したり、それらを統合して業界としてのサイトに発展することもあります。複数の売り手と複数の買い手が参加して、取引をする仮想的な市場のことをｅ－マーケットプレイス（マーケットプレイスとは、取引所のこと）といいます。
　このような共同化が進み、多くの売手と買手が，インターネット上に設けられたｅ－マーケットプレイスを通じて出会い，中間流通業者を介さず，直接取引を行うことができます。

参照ページ

ＢtoＣ：Business to Consumer、企業対消費者の取引

実店舗を持たず、カタログを配布やマスコミの広告などにより、電話などで受注する通信販売は昔から存在していましたが、ブロードバンドの固定料金制の普及により、写真や動画などのコンテンツを接続時間を気にしないで商品探しができるようになりました。また、スマートフォンの普及により、どこからでも手軽にオンラインで購入できるようになりました。

ＢtoＣの利点

企業側からすれば、インターネット販売には多くのメリットがあります。
　　・無店舗販売なのでコストがかからず、広い消費者を相手にできる。
　　・２４時間、３６５日営業ができる。
　　・顧客の個人情報が得られるので、サービス向上、固定客化がしやすい。
　　・ソフトウェアや音楽、映像などをＤＶＤなどの媒体を介さずに販売できる。
　　・特殊な商品でも、世界中を相手にすれば、多くの顧客が得られる。
　　・実店舗とＷｅｂ店舗を組み合わせたマーケテイング戦略ができる。→ＯtoＯ

ＯtoＯ：Online to Offline、クリック・アンド・モルタル

Online（クリック）は小売業のＷｅｂサイト、Offline（モルタル）は同社の実店舗です。Ｗｅｂサイトと実店舗を連携するマーケティング戦略です。

サイバーモール（電子商店街）

サイト開設やＷｅｂ販売ノウハウをもたない中小企業でも、アマゾンや楽天市場のようなサイバーモール（電子商店街、バーチャルモールともいう）に加入することにより、手軽に店舗を開設するサービスがあります。
また、大手の小売業でも、来客数増大を目的に、自社の販売サイトだけでなく、サイバーモールに出店することもあります。
参考：サイバーモール（電子商店街）

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