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汎用コンピュータ（メインフレーム）の歴史

参考文献

総合（博物館）

年表（一覧性のあるもの）

コンピュータ歴史

コンピュータの世代区分

汎用コンピュータは，ＣＰＵに用いられている記憶素子により４つの世代に区分できる。１９８０年以降はすべて第４世代属するが、そのＶＬＳＩの集積度は急激に向上し、価格も急速に低下した。


ENIACで用いられた真空管　（拡大図）
出典： John Alderman, Mark Richards, 鴨澤 眞夫訳
「Core Memory ―ヴィンテージコンピュータの美」
世代年代論理素子集積度初期の代表機 性能
(MIPS)		相対
価格比
第１世代～1960真空管 1 1946：ENIAC 0.01100
第２世代 1960～1964 トランジスタ 1 1959：IBM 7070, IBM 1401 0.110
第３世代
第3.5世代		 1964～1970
1970～1980		 ＩＣ（ＳＳＩ）
ＬＳＩ		 2-1000
1k-100k		 1964：IBM 360
1971：IBM 370		 1
3		1
0.1
第４世代 1980～ ＶＬＳＩ 100k-10M 1980：IBM 3081 1000.001

ＩＣとは、多数のトランジスタを小さなチップに集積した集積回路であり、それの高密度化により、ＬＳＩ，ＶＬＳＩという（さらにはＵＬＳ、ＧＬＳなどともいう）。
　ＭＩＰＳとは、１秒間に１百万回の命令を処理する速度。

コンピュータの黎明期（～１９６０）


ＡＢＣ　（拡大図）

出典： Computer History Museum
「Exhibits - Timeline」

ＥＮＩＡＣ　（拡大図）
出典： Goldschmidt,Akera「John W. Mauchly
and the Development
of the ENIAC Computer」

１９４０年代：世界最初のコンピュータの出現

長い間、「最初のコンピュータ」はＥＮＩＡＣだといわれていた。ところが、ＥＮＩＡＣの特許をめぐりスペリランドとハネウエルの間で訴訟があり、その過程でＡＢＣの存在が重視された。１９７３年、ミネソタ地裁はＥＮＩＡＣの開発にはＡＢＣを参照していたと判決した。
　どれが「最初」かは、「コンピュータの定義」による。現在のコンピュータは、ノイマンのプログラム内蔵方式による汎用計算機である。ＡＢＣは、線形計算に限定されていたのに対して、ＥＮＩＡＣは汎用の計算機であった。ＥＮＩＡＣのほうがその後のコンピュータに大きな影響を及ぼしたのは事実であり、その功績は判決後でも広く認められている。
　ＥＮＩＡＣでは、プログラム内蔵方式ではなかった。プログラムを実行は、人間が手で配線していたのである。プログラム内蔵方式のコンピュータがいくつか発表されたが、実用的になったのはＥＤＳＡＣである。
　これらのコンピュータは、すべて大学や研究所で、自分の計算のために開発されたものである。最初に商用として開発されたのはＵＮＩＶＡＣ―１であり、最終的には４７台販売した。この成功により、ユニバックは先駆的なコンピュータ市場でのトップリーダーの地位（その後ＩＢＭになってしまうが）を得たのである。

１９５０年代後半：第２世代への移行と国産コンピュータの出現


パラメトロン　（拡大図）
出典： 情報処理学会「コンピュータ博物館
パラメトロン」

MUSASHINO-1　（拡大図）
出典： 情報処理学会「コンピュータ博物館
MUSASHINO-1」

日本では、パラメトロンを発明し、それを用いたコンピュータが国産各社から開発されたが、長続きせず、１９６２年頃に打ち切られてトランジスタが主流になる。
　米国では、１９５５年頃から商用のトランジスタコンピュータがいくつか発売されていたが、１９５９年のIBM 1401は1400シリーズ、IBM 7090は7000シリーズとして大ヒットし、この時点でコンピュータが第２世代になったとされる。
　なお、ＩＢＭは、パンチカードシステムでトップシェアをもっていたため、コンピュータへの参入はむしろ遅れたのだが、参入すると急速に発展し、１９５６年にはトップになっていた。それが、1959のIBM 7070 と IBM 1401 により、その地位を確立したのである。


ＩＢＭ１４０１
出典： IBM「IBM Archives：Mainframes photo album」

内部記憶装置：磁気ドラムからコアメモリ（磁心記憶）へ


磁気ドラム
出典： Royal Pingdom「The history of
computer data storage, in pictures」
  • 1932：磁気ドラムメモリの発明（グスタフ・タウシェク）
  • 1949：磁気コアメモリの開発（An Wang、Way-Dong Woo）
  • 1953：フォレスタ（MIT）Whinwindにコアメモリを初採用
  • 1954：IBM 704 初めて磁気コアメモリを採用

コンピュータの初期の頃は、主記憶装置（メモリ）には水銀遅延線やウィリアムス管、その後、磁気ドラムが用いられるようになった。磁気ドラムは、円筒の表面に磁気記録面をつくり、それを高速回転させてアクセスする。機械的な動作のため低速であるし、容量を大きくするには装置が巨大になってしまう。
　それに対して、磁気コアメモリは格子状に並んだフェライトに電荷をＯＮ／ＯＦＦして記憶する仕組みである。高速・小型化が可能になる。１９５０年代後半からは磁気コアメモリが主流になり、１９７０年代初めに半導体ＲＡＭになるまで、長い間用いられていた。


コアメモリ（拡大図）
出典： 富士通「富士通ミュージアム 論理回路素子」

コアメモリの仕組み（拡大図）
出典： ＴＤＫ「じしゃく忍法帳　第94回「磁気記録の技術史」の巻」

コアメモリの実装（HITAC 5020）（拡大図）
出典： 情報処理学会「コンピュータ博物館 HITAC 5020」

外部記憶装置：磁気テープと磁気ディスク

  • 1952：最初の磁気テープ装置(IBM 726)
  • 1956：最初の磁気ディスク装置（ＩＢＭ、305 RAMAC）

外部記憶装置では、録音テープとしての磁気テープは、既に第２次世界大戦中にドイツ軍が使用しており、戦後は民間に広く普及していたが、それを改良してデジタルデータの記録媒体として用いるようになった。
　また、一時的な情報の記録には、当初は磁気ドラムが用いられていたが、次第に磁気ディスクが主流になった。磁気ドラムは記憶面が円筒の表面であるのに対して磁気ディスクは両面に記憶面をもつ複数の円盤を重ねたものである。そのため、磁気ドラムは体積当たりの記憶容量は小さい（大きな体積が必要になる）が、アクセス時間は短い（高速）である。そのため、オンラインの高速補助記憶装置として，大容量データ蓄積用の磁気テープ装置と組み合わせて用いられていたが、次第に磁気ディスクが高速になるのに伴い、姿を消していった。


最初の磁気テープ装置(IBM 726)（拡大図）
出典： Computer History Museum「Exhibits - Timeline」

最初の磁気ディスク装置（IBM RAMAC、1953）
出典： 日経ＰＣonline「ＨＤＤ進化の歴史」

日本でのコンピュータの利用

１９５０年代では、国産コンピュータは研究段階で、大規模処理を必要とする実用機としては不十分であり、米国からの輸入機に頼ることになった。


UNIVAC 120 　（拡大図）
出典： 山口県立山口博物館「収蔵資料紹介 UNIVAC120」
  • 1955：東京証券取引所と野村證券、UNIVAC120
    日本最初の商用コンピュータ導入
    参照：野村総研「イベント フォーラム BITS2005」
    http://www.nri.co.jp/publicity/event/2005/050607.html
  • 1957：国鉄鉄道技術研究所と三菱電機、BENDIX-G15（技術計算）
  • 1959：気象庁、IBM 704。台風進路予測
  • 1959：三和銀行（現：三菱東京UFJ銀行）、IBM 650
    日本初の銀行へのコンピュータ導入。その後、１９６０年代を通して銀行への輸入機導入が普及。さらに部分的にオンライン化され、第1次銀行オンラインへと発展。
  • 1959：東芝、UNIVAC-USS900、重電系技術研究用

１９５０年代でのUNIVAC機の輸入が多かったことについて、政治の影が噂されたことがある。
　マッカーサー（Douglas MacArthur）は、１９４５年、日本敗戦後の連合国軍最高司令官であったが、１９５１年、朝鮮戦争のさなかに解任された。その直後の１９５２年にレミントンランド（UNIVAC）の会長に就任した。一方、日本では、１９５１年に外資導入第一号会社として日本レミントンランドが設立した。そして、当時の首相吉田茂の側近が取締役に就任した。このような関係から、UNIVAC機の輸入に関して話題になった。しかし、これが大きな影響を与えたとはいえないというのが事実のようである。
参照：遠藤諭「マッカーサー元帥とコンピュータ（２）」
　　 http://blogmag.ascii.jp/tokyocurrydiary/2006/03/post_2.html

１９６０年代前半：

高級言語の出現

１９６０年代前半の世界動向では、トランジスタコンピュータの性能が向上し普及したが、それ以上に重要なのは、FORTRANやCOBOLなどの高級言語の出現である。
　プログラミング言語は、
　　第１世代：機械語、第２世代：アセンブラ、第３世代：高級言語、第４世代：非手続き型言語など
に区分される。
　１９６０年代前半に、第３世代言語が開発された。これらはその後国際規格になり、汎用コンピュータでの標準的言語として普及した。
参照：プログラミング言語の歴史

国産コンピュータ産業の台頭

１９６０年頃になると、日本でのコンピュータ産業が台頭し、コンピュータ研究開発の主流は大学や研究所からメーカーに移行した。１９６０年頃の主要な国産機を掲げる。
　日立：HITAC 301
　東芝：TOSBAC 2100
　富士通：FACOM 212
　日本電気：NEAC 2203

内部記憶装置

  • 磁気ドラム装置
    1956：電気試験所、初の国産化
    1958：富士通、D101
    1960：北辰電機、MD-2A
    1961：ＮＥＣ、JR-807
  • コアメモリへの移行
    1960：東芝、TOSBAC-3100（ドラム）
    1960：日立、HITAC201（ドラム）
    1961：富士通、FACOM222（コア）
    1961：東芝、TOSBAC-4200（コア）

内部記憶装置は、１９６０年当初では磁気ドラムが利用されていたが、急速にコアメモリへと移行した。

外部記憶装置

  • 磁気テープ装置
    （1952：ＩＢＭ、IBM 726）
    1959：ＮＥＣ、542
    1960：富士通、FACOM601
    1961：沖電気、OKITAC-5099
    1962：日立、H-144
  • 磁気ディスク装置（密閉型）
    （1956：ＩＢＭ、305 RAMAC）
    1963：富士通、FACOM856
    1965：日本電気、NEAC-32
    1967：日立、H-8564
  • 磁気ディスク装置（ディスクパック）
    （1962：ＩＢＭ、IBM 1311）
    1964：富士通：FACOM 461
    1966：ＮＥＣ、E261

１９６０年代になると、磁気テープや磁気ディスクなど外部記憶装置が国産されるようになった。
　通常、データやプログラムは磁気テープに記録されていた。磁気テープでは、アクセスの都度、テープの先頭から読み込む必要がある。多数のファイルを１つの磁気テープに記録したのでは、後ろのほうに記録されたファイルを読むのに時間がかかるので、１ファイル１テープで記録するのが通常であった。また、ファイルを更新をする場合、元のファイルの磁気テープと更新ファイルを突き合わせながら新しい磁気テープに書き込む方法になる。しかも、そのためには、ファイルのデータをキーの順序に並べ替え（ソートという）ておく必要がある。
　磁気テープ装置の台数を増やすには費用がかかる。そのため、磁気テープの取り外し付けがオペレータの大きな作業になっていた。逆に多くの処理を効率よく行うには、磁気テープ装置の台数を増やす必要がある。そのため、大規模なコンピュータ室には、多数の磁気テープ装置が並んでいた。

プログラムやマスタファイルのように、比較的容量が小さく、繰返し利用されるファイルは、ランダムアクセスができる磁気ディスクに保管するのが適切である。当初の磁気ディスクは、密閉型といい、現在のパソコンの磁気ディスクと同様に、装置と記憶媒体が一体になっていた。しかし、磁気ディスクの利用に適したデータが増加するのに伴い、それを分離した交換可能なディスクパックが求められるようになってきた。
　当初のディスクパックIBM 1311の記憶媒体IBM 1316は、１４インチの円盤６枚（記録面１０面）で４.５kgもしたし、FACOM 461の容量は５ＭＢで、速度はシーク時間90ms、サーチ時間12.5ms（2,400rpm）、データ転送速度131kb/sという仕様であったが、急速に軽量化、大容量化、高速化が進んだ。

入力機器

  • 1958：沖電気、紙テープ読取装置OKI-58
  • 1958：沖電気、紙テープさん孔装置
  • 1959：富士通、紙カード読取装置R-301A
  • 1959：富士通、紙テープ読取装置R-202
  • 1961：沖電気、紙カード読取装置OKITAC-5094

現在では、コンピュータにデータを入力するには、ディスプレイを見ながらキーボードから入力するのが通常であるが、それが一般に普及したのは１９７０年代になってからである。それまでは、テレタイプやパンチカードシステムで普及していた穿孔した紙テープや紙カードを用いていた。
　１９５０年代末から１９６０年代前半にかけて、広く標準的に用いられるようになった、光学式の８単位の紙テープ読取装置、８０桁の紙カード読取装置が国産化した。


紙テープ読取装置（OKI-58） （拡大図）

紙カード読取装置（OKITAC-5094） （拡大図）
出典： 情報処理学会「コンピュータ博物館 紙テープ・カード入出力装置」

大型機はほとんどがＩＢＭ機

日本でのコンピュータの導入は１９５０年代から始まったが、当時は特殊な分野に限られていた。１９６０年代になると、一般企業でもコンピュータの活用が重要なことが認識されるようになり、大企業でのコンピュータ導入が始まった。しかし、大規模用途では国産機は機能も性能も不十分であったため、この頃の初期ユーザは（特に大型機は）輸入機を採用していた。また輸入機のほとんどがＩＢＭ機になった。

  • 1961：八幡製鉄、IBM 7070、IBM 1401
  • 1962：トヨタ自動車販売、IBM 305
  • 1962：日本ＩＢＭ、商用の計算センター（ワカ末ビル）にIBM 7090設置
  • 1962：明治生命、IBM 1401
  • 1964：東京オリンピック、IBM1401/1440
    公式記録の収集作業のオンライン化。このシステムを応用して、1965年に三井銀行は日本初の銀行オンラインシステム実現

当時のコンピュータは、大企業のステータスシンボルだった。コンピュータは本社のガラス張りの部屋に鎮座し、技術者は白衣を着てスリッパに履き替えるという環境だった。見学コーナーを設けて室内をテレビで放映するようなことも行われた。
　ところが現在では、計算センター等の所在は秘密にしていることが多い。１９７５年に、間組の本社にあるコンピュータがテロ集団により爆破され、大きな損失を被ったことが機会になった。

国産コンピュータ育成政策と技術提携

通商産業省（現経済産業省）は、国産コンピュータ産業を育成することが重要だと認識し、そのための措置を行ってきた。

  • 1957：電子工業振興臨時措置法（電振法）
  • 1960：日本電子計算機（JECC）設立
    コンピュータは高価であり買い取りは困難である。ＩＢＭは潤沢な資金力によりレンタル制度でシェアを伸ばしていたが、国産メーカーには自力で行う資金力はない。それで、ＪＥＣＣがメーカーからコンピュータを買い取り、それをユーザーにレンタルした。
  • 1962：FONTAC開発開始
    沖電気、日本電気、富士通の３社が共同で電子計算機技術研究組合を設立して、IBM 1401に対抗できる国産機FONTAC（電信電話公社納入）を研究

技術を習得するには、優れた技術をもつ企業と技術連携するのが早道である。当然、ＩＢＭが連携候補になるが、ＩＢＭは下請け１００％出資でなければ技術供与はしないという方針であった。それで、国産各社はＩＢＭ以外の企業と技術連携をして、IBM 1401 に対抗できる機種を開発した（富士通は独自路線）。
　その結果、１９６０年代中頃までには、国産機も本格的なものになり、大企業での国産機利用が進んだ。

  • 1961：日立製作所：ＲＣＡ(Radio Corp. of America)　→　1965：HITAC 8000 シリーズ
  • 1962：三菱電機：ＴＲＷ(Thompson Ramo Wooldridge Inc.)　→　1964：MELCOM 1530 シリーズ
  • 1962：日本電気：ハネウェル(Minneapolis―Honeywell Regulator Co.) →　1965：NEAC 2200 シリーズ
  • 1963：沖電気：スペリーランド（ユニバック）→　1966：OUK 9000 シリーズ
  • 1964：東芝：ＧＥ(General Electric Co.)　→　1964：TOSBAC 5400 シリーズ
  • 富士通は独自路線　→　1965：FACOM　230 シリーズ

１９６０年代後半：本格的コンピュータに－第３世代－

ＩＢＭシステム／３６０の出現


System/360 Model 30 （拡大図）
1964:当時最下位機種

System/360 Model 75 （拡大図）
1965:当時最上位機種
出典： IBM「IBM Archives：Mainframes photo album」

１９６４年にＩＢＭが発表したＳ／３６０シリーズは、次のような特徴を持ち，当時としては画期的なものであった。多くのメーカーが追従して業界標準になり、現在に至るコンピュータの基本的な設計思想（アーキテクチャ）になった。

Ｓ／３６０をめぐるトピックス

Ｓ／３６０の開発は、規模が大きく、内容も画期的であったので、多くの話題を残している。

国産コンピュータ導入の本格化


１９６０年代のコンピュータ設置状況の推移　 （拡大図）
出典：日本電子計算機（株）「ＪＥＣＣ１０年史』1973,p.82
（ 坂本和一「コンピュータ産業の形成」）より作図

１９６０年代中頃になると、国産コンピュータ設置台数が急速に増加した。大企業でのコンピュータ導入が本格化し、しかも、国の国産機振興策により国産機の採用が多かったからである。国産機の設置台数は、１９６１年では９１台だったのが、１９６２年では２２９台になり輸入機よりも多くなった。
　また、大型機（統計区分により、後で中型機とされるものもあるが）では、１９６０年代前半では大学や国の機関を中心に設置されていたが、後半になると急速に民間企業へも広まり、１９６０年代末には、輸入機と肩を並べるまでになった。
　国のコンピュータ支援策は、世界と競争するための高度技術開発へと進み、ＩＢＭ３６０シリーズの上位機種への対抗機を開発する官民連合プロジェクトの結成や、機電法などの法律制定などが行われた。

先駆的オンライン利用

  • 1964：国鉄、座席予約システム（「みどりの窓口」の原型）「MARS101」稼働
    座席予約システムとしては1960年のMARS-1があるが、オンライン化したのはMARS101が最初。これが日本初のオンラインシステムとされる。日立HITAC303がホストコンピュータ
  • 1964：アメリカン航空、座席予約システム「SABRE」稼動
  • 1964：東京オリンピックのオンラインシステム稼働（日本ＩＢＭ）
  • 1965：三井銀行、本店・支店間オンラインを稼働
    オリンピックでのオンライン化技術の転用。世界初のオンライン・バンキング・システム
  • 1968：電電公社、全国地方銀行間データ通信サービスを開始
    これが発展して、1973年に第２次銀行オンライン（他行とのオンライン接続、ＣＤ／ＡＴＭの利用など）が稼働
  • 1969：米国防総省、インターネットの起源となる「アーパネット」構築

ＭＩＳブーム

１９６０年代の末頃になると、米国の先進企業では業務の機械化がほぼ達成した。そして、事務処理を超えて、管理統制のための情報を迅速に正確に提供することが重要だと認識されるようになった。ＭＩＳ（Management Information System：経営情報システム）の概念である。
　１９６８年に、日本生産本部と日本電子計算機協会は、米国にＭＩＳ視察団を送り、その報告書「ＭＩＳの開発及び利用に関する提言」を発表した。経営革新にはＭＩＳの導入が重要だとされ、１９７０年代のコンピュータ導入および拡大の合言葉になった。
参照：「ＭＩＳ（経営情報システム）」

ＭＩＳの概念は適切であったが、当時のコンピュータ技術が不十分であった。ＴＳＳ技術（後述）は未だポピュラーではなく、紙の出力が一般的であった。通常はグラフ出力ができず数表の形式であり、しかも、日本では未だ漢字出力ができず、英数字とカナだけの出力であった。
　また、提供側でもプログラム開発生産性が低かったこと、アドホックな加工に適したデータベース（ＲＤＢなど）が存在しなかったことから、依頼をしても結果が提供されるまでに数日かかるような状況であった。
　そのため、社長が出社すると机の上に大量の書類が積み上げられ、その内容は数字とカナの羅列であった。これでは読み気すら起こらない。コンピュータは紙くず製造機であり、ＭＩＳはMissあるいはMythだと揶揄されるような有様であった。

１９７０年代前半（第３.５世代）：「日の丸コンピュータ」の開発促進期

ＩＢＭシステム／３７０の時代

    1968：ＴＩ社、大規模集積回路(LSI)
  • 1970：ＩＢＭ、システム／３７０出荷
  • 1972：ＩＢＭ、ＤＯＳ／ＶＳ発表
  • 1974：ＩＢＭ、ＭＶＳ発表

ＩＢＭ３７０は、ＬＳＩを用いた第３.５世代コンピュータである。それとそのＯＳであるＭＶＳは、次の機能をもつ。これにより、汎用コンピュータはほぼ完成されたといってよい。

  • 上位互換性
    ３６０のソフトウェアやデータがそのまま利用できる。この継続性の思想は現在のｚシリーズまで継承されている。
  • 仮想記憶
    仮想記憶は1962年にマンチェスター大学により開発され、1961年に、バロースは世界初の仮想記憶をサポートした商用コンピュータ B5000 をリリースした。さらに、1965年にはＭＩＴがMulticsで採用した頃から普及してきた。そして、ＩＢＭがＤＯＳ／ＶＳでサポートすることにより、標準的な仕様となった。
  • 仮想計算機
    ＶＭ（Virtual Machine）とは、仮想記憶の概念を拡大したもので、一台の物理マシンの上に複数の仮想コンピュータが稼働できるようにするものである。

アンバンドリング

  • 1969：ＩＢＭ、ハードとソフトのアンバンドリング政策を発表
  • 1971：アンバンドリングの実施
  • 1977：国産各社もアンバンドリング政策を発表
  • 1978：特定機械情報産業振興臨時措置法（機情法）公布

従来は、ＯＳやコンパイラなどのソフトウェアはハードウェアの付属物とみなされ、ＩＢＭは包括レンタル価格方式を採用していた。すなわち、ＩＢＭのソフトウェアを利用するには、ＩＢＭのハードウェアを使わなければならなかったのである。
　ＩＢＭは既に独占的なシェアをもっていたが、この販売方法が障壁を高めているとされ、アメリカ司法省は1969 年に反トラスト法（独占禁止法）違反であるとして公正取引委員会に提訴した。それに対して、ＩＢＭは、ソフトウェアをハードウェアと分離するアンバンドリング（価格分離）政策を発表した。
　これにより、ソフトウェアが独自の価値をもつ商品として認識されるようになり、ソフトウェア業界や互換機業界が活発になった。

国内各社は、体力が弱く、即時に追従できなかったが、１９７０年代後半には、後述のように「一人立ち」できる状況になってきたため、国の政策もあり、アンバンドリングに踏み切った。また、国は機情法を制定した。これは、1971年の機電法などのハードウェア産業育成に加えてソフトウェア産業の振興を重視したものである。

一人前になった「日の丸コンピュータ」

  • 1970：大阪万博（EXPO70）開催
  • 1971：国産電子計算機メーカー再編
  • 1973：政府、電子計算機自由化を正式決定
  • 1975：電子計算機の資本・輸入完全自由化

１９６０年代を通して、国産メーカーは力をつけてきた。１９７０年の大阪万博は、会場管理システム、パビリオンのイベント、未来を先取りした機器のデモンストレーションなど、日本のコンピュータ技術が世界のトップクラスになったことを示した。 しかし、ＩＢＭシステム／３７０は、国産メーカーを突き放すものであった。このような進歩に対抗するには、純国産技術による次世代機開発能力が必要だとされた。そして、国の指導のもとで、国産６社を３グループ再編成し、新シリーズの開発を行った。
日立・富士通：Ｍシリーズ
東芝・日本電気：ACOSシリーズ
沖・三菱電機：COSMO シリーズ

このような政策と各社の努力により、ＩＢＭ３７０に対抗できるレベルになってきた。一方、従来から米国はコンピュータ輸入規制を撤廃すべきだと圧力をかけていた。国は、国内市場がＩＢＭ支配になる危険は少なく、むしろ、競争による技術発展が期待できると判断して、１９７５年に完全自由化に踏み切った。その判断は適切で、国内市場での国産機シェアは次第に増大した。

１９７０年代後半（第３.５世代）：ネットワークと日本語処理

日本語の利用

  • 1978：ＪＩＳ漢字コード（JIS C 6226:1978）設定
  • 1978：ＮＴＴ、高速漢字プリンタ装置（LP15000）
  • 1978：東芝、最初の日本語ワープロ「ＪＷ－１０」
  • 1979：富士通、ＪＥＦ (Japanese processing Extended Feature）汎用コンピュータ用漢字コード
  • 1980：富士通、ＪＥＦ対応ラインプリンタ Facom7615D

１９７０年代末で、やっとコンピュータで日本語（かなと漢字）が使えるようになった。それまでは、英数字やカナなど、現在での半角文字しか使えなかったのである（当然ながら、グラフ出力などはできない）。そのため、伊藤忠など、社内公用文書を漢字を廃止し、カナだけにするような動きもあったほどである。また、漢字や罫線が必要な帳票では、あらかじめそれらを印刷しておく必要があり、コンピュータ室には大量の専用用紙が保管されている状態であった。
　漢字が出力できるということは、２バイトのコード体系のうち、定義されていない部分を活用するころも可能である。「株式会社」や「万円」などを１文字にした「特殊漢字」や、罫線用活字を提供することができる。コンピュータが急速に身近なものに思えるようになったのである。

当然ながら、日本語への関心は国内メーカーのほうが高い。そのため、日本語対応が輸入機への障壁として作用したともいえる。逆に、各社が独自に日本語対応をしたため、メーカー間での互換性がなく、自由競争を阻害したともいえる。

データ通信の規制緩和

１９８５年までは、通信は「電信電話公社」という国の直轄事業であった。通信には厳しい規制があり、１９６０年代までは、専用線の共同使用や加入電話回線へのコンピュータ接続は制限されていた。一部の先駆的オンライン化は、その規制下で例外的に認められたものである。
　しかし、企業グループでの共同計算センターの設置、商用の計算サービス、オンラインデータ交換などの要請が強くなり、１９７０年代になると、次第に規制緩和、サービスの拡大が行われるようになった。
　その結果、１９７０年代の末頃までには、公社という役所仕事での制約はあるものの、社内でのオンラインやＴＳＳの利用、他社とのデータ交換ができるようになった。

  • 1971：特定通信回線でのデータ通信の利用制限撤廃
  • 1972：公衆通信回線でのデータ通信の利用制限撤廃
    自社内でのデータ通信（オンライン、ＴＳＳなどの利用）が自由になった。
  • 1976：特定通信回線の他人使用の基準を改正し、情報処理業者の制限を大幅緩和
    他社と特定通信回線でのオンライン化が可能。しかし、事前承認が必要。
  • 1979：ＤＤＸ網(回線交換)サービス開始
  • 1980：ＤＤＸ網(パケット交換)サービス開始
    データ通信に適した回線網サービス

ＴＳＳの実用化と普及

  • 1961：ＭＩＴ、ＣＴＳＳ（Compatible TSS）開発
  • 1964：ダートマス大学、ＤＴＳＳ（Dartmouth TSS）開発
    これらは研究者によるデモンストレーションの段階
  • 1967：ＭＩＴとＩＢＭ、CP-67/CMS開発
    IBM System/360 Model67にこのＯＳを搭載、数十台の端末からの同時使用を実用化
  • 1968：ＮＥＣ、阪大の汎用機でＴＳＳ稼働
  • 1968：日立、電信電話公社のDIPS-0でＴＳＳ稼働
  • 1970：富士通、FACOM 230-50にＴＳＳ機能搭載
    国内でも大学や研究所を対象とする特定機能であったが、１９７０年代中頃になると、ＴＳＳ機能をもつＯＳを標準搭載する機種が普及しはじめた。

ＴＳＳ（Time-Sharing System）とは、通信回線で接続した多数の端末から、１台のコンピュータを共同利用する利用形態である。そのための技術は、１９６０年代から研究され実地に適用されてきた。しかし、一般企業の汎用コンピュータでＴＳＳが実用化されるのは、１９７０年代後半である。

一般企業でのＴＳＳ利用は、当初はＩＴ部門でのプログラム開発に採用された。これまで、紙カードや紙テープにパンチしてバッチ処理をしていたのが、端末ディスプレイでコーディングでき、コンパイルを命令すれば即時に結果が得られる。この環境によりプラグラマの生産性が画期的に向上した。

ＤＳＳの概念

１９７１年に、Gorry & Scott Morton, 「A Framework for Management Information System」が出版された。ＭＩＳを論じたものであるが、そのなかで、コンピュータの新しい利用分野として、ＤＳＳ（Decision Support System）を提唱した。ＤＳＳには、「モデルベースによる意思決定のためのシステム（狭義のＤＳＳ）」と「ＥＳＳ（exective support system）」がある。
　狭義のＤＳＳは、企業モデルや財務モデルを作成して「売上が５％増大したら？」「仕入原価が１０％増加したら？」「利益はどうなるか」というようなwhat-If問題を分析する分野である。現在では、Excelなどの表計算ソフトの機能になっているが、当時では、このよなツールをＴＳＳで利用させる計算センターもあった。
　重要なのは、むしろＥＳＳである。ＭＩＳでも経営管理者に多様な情報を提供することが重要だとされたが、膨大な紙の山になり実際的ではなかった。それがＴＳＳを用いることにより、利用者は画面に表示されたメニューを選択することにより必要な情報だけを入手できる。すなわち、オンデマンドでの情報入手が可能になったのである。さらに１９７０年代末には日本語表示や出力ができるようになったことが普及に役立った。
　このＥＳＳは、１９８０年代になると全社員を対象にした情報検索系システムになり、さらに１９９０年代のデータウェアハウス
、２０００年代のＢＩ（Business Intelligence）へと発展する。

１９８０年代前半（第４世代）：ＩＢＭ対抗者になった国産メーカー

  • 1979：ＩＢＭ、システム／４３００シリーズ、第４世代へ
  • 1982：ＩＢＭ、システム／３０８０、３７０－ＸＡアーキテクチャ
  • 1982：ＩＢＭ産業スパイ事件
  • 1982：第五世代コンピュータプロジェクト

ＩＢＭシステム／３７０－ＸＡ、ＩＢＭ３０８１、第４世代へ

ＶＬＳＩ（Very Large Scale Integration）とは、素子の集積度が10万～1000万個程度のＩＣである。集積度は急速に高くなり、１９８２年には１ＭビットＤＲＡＭが開発されるまでになった。
　ＩＢＭは、１９７９年にシステム／４３００シリーズを発売した。中・小型機シリーズであるが、これが最初のＶＬＳＩを搭載した第４世代機だとされている。さらに、ＩＢＭは、１９８１年にSystem/370-XAアーキテクチャおよびこのアーキテクチャに基づく大型機種「3081K」を発表した。ＶＬＳＩを熱伝導モジュール（ＴＣＭ：Thermal Conduction Module）という構造で組み込み、論理アドレスビットを３１ビット（論理アドレスが２ＧＢに拡張）にするなど、第４世代機の本命となった。

ＩＢＭ対抗者に成長した国産メーカー

  • 1979：富士通、コンピュータ関連売上高で日本ＩＢＭを抜く
  • 1985：富士通、コンピュータ設置金額で日本ＩＢＭを抜く

汎用コンピュータ売上高シェアの推移
出典：「コンピュータ会杜１０杜の実力分析」
『コンピュートピア』１９８２年１１月号

汎用コンピュータ設置金額シェアの推移
出典：『コンピュートピア』各年１月号
坂本和一「世界コンピュータ産業史皿：１９７０年代」より抜粋作図

国産メーカー再編の３グループのうち、特にＩＢＭ互換を追求した富士通―日立のＭシリーズは、相対的に安価でＩＢＭ機と同様な利用ができること、しかも、日本語取り扱いが進んでいることなどの利用により、国内市場で急速にシェアを伸ばした。
　１９８０年代後半には、米国では、バロースがスペリーを買収してユニシスになり、ＣＤＣがスーパーコンピュータ事業から撤退するなど、汎用コンピュータメーカーの再編成が進んだ。それに対して、富士通はアムダールの筆頭株主になり、日立データ・システムズＮＡＳを買収するなど、ＩＢＭコンパティブルメーカーの大手が日本企業の傘下になった。コンピュータ業界はＩＢＭと日本企業だけになるだろうとすらいわれ、日本企業はＩＢＭを脅かす存在になったのである。

ＩＢＭ産業スパイ事件

ＩＢＭは、System/370-XAの技術に特許や著作権を重視したが、これは互換機対策だともいわれている。１９８２年には、ＩＢＭが国産メーカーを訴えたＩＢＭ産業スパイ事件が話題になった。不祥事をあえて紹介する理由は、次の２点を示したいからである。
・日本メーカーがＩＢＭに最大の競争者であると認識させるまでに成長したこと。
・ビジネスの駆け引きにおいて、日本は米国と比較してウブであったこと。

ＩＢＭ３７０互換機の発展により、ＩＢＭのシェアは５０％程度までに低下していた。その強力な相手はAmdahlと、ＭシリーズでＩＢＭ互換路線を鮮明にしている日立と富士通である。また、Amdahlは富士通の資金援助を受けている。
　１９８２年に、ＦＢＩは米国内で日立製作所と三菱電機の社員を逮捕した。容疑は、三菱電機はSystem/370、日立製作所はSystem/370-XAと3081Kに関する機密情報の不正入手であり、主な標的が日立であることは明らかで、日立のメインフレーム開発をしている神奈川工場の工場長まで逮捕状を出した。
　日立が当時使っていた米国の調査会社が3081Kに関するレポートを持ち込んだ。それを日立がすでに入手していることを示すと、調査会社がＩＢＭにそれを伝え、ＦＢＩがＩＢＭの依頼によるおとり捜査により、他の情報も入手するように誘い、その不正行為を証拠としたのだという。
　日本の感覚では、騙されて犯人にさせられたようにも思われる。日立は裁判で全面的に争う姿勢を見せたが、１９８３年に和解し、日立はＩＢＭに巨額の解決一時金と外部仕様情報のライセンス料を支払うこと、５年間ＩＢＭの監視を受けることになった。
　これとは別に、ＩＢＭと富士通の間でも秘密交渉が行われているとの噂が起こった。当時は公表されなかったが、１９８３年に交わした和解契約の解釈をめぐり米国仲裁協会にもちこまれた。結果として、富士通は、ＩＢＭのクレームに対する免責を受けない代わりに、富士通は全指定プログラムに対する一括ライセンス料支払いに合意した。
　いろいろ紆余曲折があったが、決着したのは１９８７年頃である。その頃には、コンピュータの動向は汎用コンピュータからオープン系へと移行する寸前であり、もはやＩＢＭ情報の重要性が低下し始めたのである。

「第五世代コンピュータ」プロジェクト

通商産業省（現経済産業省）は、長期的な政策として、単にＩＢＭに追従するのではなく、それを超えたコンピュータを検討・開発して、日本がコンピュータでの世界最先端となるべきだと計画した。そして１９８２年から１０年計画で「第五世代コンピュータ」を開発する国家プロジェクトを立ち上げた。
　予算対策などの理由により、当時話題になっていた人工知能が重視された。エキスパートシステムや自然言語翻訳などが喧伝されたが、その真の目標は高速並列推論マシンの開発であった。しかし、人工知能分野でも並列推論マシンの分野でも、特記すべき成果は得られなかった。

１９８０年代後半：通信の自由化とＳＩＳ

１９８０年代後半に入っても、汎用コンピュータの性能向上が続き、全盛期を迎えたのであるが、ハードウェアは基本的にはこれまでの延長であり、抜本的な変化は起こらなかった。この頃から、大きな話題はネットワークとパソコンに移ってきた。

ＳＩＳ概念の普及

従来のコンピュータ活用は、業務作業のシステム化や意思決定の支援など、人間の活動を支援することが主であった。ところが、１９８０年代中頃になると、企業間ネットワークの発展により、航空会社が旅行代理店に座席予約端末を設置したり、メーカーと小売店の間で受発注をオンラインで行うことにより、受注増大に役立つ利用へと発展した。このように、ＩＴは企業競争での競争優位を確立するための武器だと認識され、ＳＩＳ（Strategic Information System）といわれるようになった。
　ＩＴを経営戦略の観点から運営することが重要だとされ、ＣＩＯの職務が重視され、ＩＴ部門の任務はシステム開発や運用などのデータ処理部門から経営戦略とＩＴ動向を結び付ける戦略部門になるべきだと指摘されるようになった。
参照：「ＳＩＳ」

通信自由化とビジネス活用高度化

ＳＩＳを実現する社会的インフラとして、他社のコンピュータ間でデータをオンライン交換すること、すなわち、企業間ネットワークが必要になる。ところが、１９８０年代前半までは、日本では郵政省の電信電話公社が通信事業を独占しており、データ通信や企業間通信には厳しい規制があった。そのため、米国でのＳＩＳの成功例などが伝えられるに伴い、産業界から規制緩和を要求する声が高まった。
　１９７０年代から通信回線利用の規制緩和が進んできたが、１９８５年に電気通信事業法され、通信回線の自由化が完成した。

  • 民営化
    電信電話公社が廃止され、電信電話株式会社（ＮＴＴ）になった。それとともに、新規事業者の参入を認めた。
  • 自由化
    他社や不特定多数とデータ通信を行うことが原則自由となった。

銀行第３次オンライン

１９８０年代後半では、日本経済はバブル経済で高度成長期にあった。それに伴い、金融機能の高度化が必要になった。それと通信回線の自由化が重なり、銀行や証券会社でのＩＴ活用の高度化が行われた。それを金融３次オンライン化という。
　１９８８年から１９９０年にかけて、金融３次オンライン化以外にも公共事業（電力、ガス、JR)、消費税、元号が重なり日本のシステム開発能力を超えた需要が発生した。大量なＩＴ人材不足が生じたのである。

ソフトウェア危機の認識とΣプロジェクト

「ソフトウェア危機」は、１９６８年にＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）の科学委員会で指摘されていたが、日本でも１９８０年代後半に人材不足が顕著になった。産業構造審議会情報産業部会は、１９８７年に「高度情報化社会を担う人材の育成についての提言」を発表、ソフトウェア需要は、１９８５年に３.５兆円であったが、２０００年には 1３４.６兆円に拡大し、９７万人のソフトウェア技術者が不足すると警告した。

これに先立ち、国は１８９５年にΣプロジェクトというソフトウェア生産工業化システム構築計画（１９８９年まで）を発足させた。
　「いつでも、誰でも、どこにいても、コンピュータの機種に関係なく、きわめて品質のよいソフトウェアを、工業生産的手法で開発できる」（情報サービス産業白書より抜粋）ことを目指したものである。
・ソフトウェアの品質向上の方法論を確立、普及する。
・それにより開発したソフトウェア部品を、Σセンターという巨大コンピュータに蓄積する。
・その部品をΣネットワークにより、自由に利用できるようにする。
　現在でのオープンソースやＳａａＳの概念に似た概念であるが、現実には適切なソフトウェアの開発や登録が行われず、普及に失敗してしまった。

１９９０年代：汎用コンピュータの凋落

ダウンサイジング

１９８０年代を通して、パソコンの費用対性能比は急速に向上した。１９８０年代末から１９９０年代にかけて、ダウンサイジングの動向が進み、１９９２年頃を境にして、金額ベースでもパソコンが汎用コンピュータを追い抜くようになった。


ダウンサイジング（全世界）
出典：高橋 茂「プラグコンパチブル・メインフレームの盛衰（３）」より作図

ダウンサイジング（日本）
出典：日本電子計算機「コンピュータノート　１９９７年版」より作図

汎用コンピュータの衰退


ダウンサイジングのその後
出典：電子情報技術産業協会「コンピュータ
および関連装置等出荷統計」より収集・作図

１９９０年に、ＩＢＭは、システム３９０の概念を発表した。アーキテクチャ名をESA/390とし、製品シリーズ名をＥＳシリーズ、ＯＳ名をＥＳＡシリーズとして再編成しただけでなく、ソリューション機能としての主要企業情報システム機能までも含む、包括的な製品体系としての概念を示したものである。
　ＯＳでは、ＩＢＭ独自ＯＳと合わせてＵＮＩＸも一元的に管理する機能をもち、通信系でも自社と業界標準を両立させるなど、汎用コンピュータシステムとオープン系システムを統合するものであった。

しかし、この「システム３６０の発表以来の大規模な革新」をもってしても、ダウンサイジングの波を変えることはできず、汎用コンピュータは衰退の道を進むことになる。そして、１９９２年には、ＩＢＭをはじめとする米メインフレーム企業でリストラが相次ぐようになり、１９９３年には、富士通はＩＢＭ互換路線を独自路線に転換した。
　ダウンサイジングはその後も進行し、２０００年代中頃になると、汎用コンピュータの全コンピュータ出荷金額に占める割合は１０％以下にまで低下した。