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企業では,費用をかけて販売店舗や生産設備を購入したり情報システムを構築したりすることによって長期的な売上増大やコストダウンなどの利益を得ています。このようなプロジェクトを設備投資といいます。このシリーズでは,提案された投資案が投資に要した費用と期待できる利益とを比較して,その投資案を採用するか却下するかを決定するための基本的な考え方を理解することにあります。
設備投資,採算計算,キャッシュフロー,DCF(ディスカウント・キャッシュフロー),内部収益率,現価,現価係数,終価,終価係数,年価,年金現価係数,資本回収係数,減価償却,現在価値,現在価値法(現価法),年価法,追加利回り法,最適取替期間
簡単な例により,設備投資の採算計算の概要を説明します。
現時点で500万円の投資をすることにより,将来6年間にわたり毎年末に100万円の利益(売上増大による収入増加やコストダウンによる支出減少などから,その設備の維持にようする支出増加を差し引いた額)が期待できるという投資案があったとします。この投資案を採用するべきでしょうか,却下するべきでしょうか?
設備投資の採算計算では,キャッシュフロー(おカネの流出・流入の増加・減少のこと)を明確にすることが基本になります。投資時期を現時点(0年後)として,利益側(流入の増加あるいは流出の減少)をプラス,損失側(流入の減少あるいは流出の増加)をマイナスとすると,この投資案のキャッシュフローは次のようになります。
年 キャッシュフロー その累積
0 -500 -500
1 100 -400
2 100 -300
3 100 -200
4 100 -100
5 100 0
6 100 100
6年間全体では,キャッシュフローは100万円のプラスになりますので,この投資案を採用するほうが却下するよりも有利,すなわち採用するべきだとの結論になります。
ところがこの500万円を銀行から借りて投資するのであれば借入金利を考えなくてはなりません。自己資金を使う場合でも,その500万円を他の業務に使えば利益が期待できますから,それを考慮した金利(内部収益率)がかかると考えるべきでしょう。
ここでは,年利(1年間の金利)を10%(=0.1)としますと,現時点での100万円は,1年後には100×1.1=110万円,2年後には100×1.12=100×1.1×1.1=121万円になります。逆にいえば,1年後の100万円は現在の価値では100/1.1=90.9万円,2年後の100万円は現在価値では100/1.12であるといえます。
このような割引率を現価係数といいますが,上の表のキャッシュフローを現価係数で割り引いたものをDSF(ディスカウント・キャッシュフロー)といいますが,DSFを用いると次のようになります。
名目での 割引後のキャッシュ
年 キャッシュフロー 現価係数 フロー(DCF) その累積
0 -500 1. -500.0 -500.0
1 100 0.909 90.9 -409.1
2 100 0.826 82.6 -326.5
3 100 0.751 75.1 -251.3
4 100 0.683 68.3 -176.2
5 100 0.621 62.1 -114.1
6 100 0.564 56.4 - 57.7
このようにして求めた「-57.7」は,この投資の対象期間全体での現在価値を示しています。その値がマイナスなので,この投資案は却下するべきだと評価されます。
設備投資の採算計算とは,投資案を採用したときの対象期間全体でのキャッシュフローの変化を与えて,上のような計算方法によりDCFを求めて,投資案の採用・却下を決定する方法です。
このシリーズでは,DCFの考え方を基礎にして,いろいろなケースにおける採算計算の方法を理解します。それらの概要を説明します。
過去問題: 「採算計算」