初期のアプローチ（ＰＯＡ）の欠点
システム開発をするには、対象となる業務を認識することが必要です。
ＰＯＡ（プログラム中心アプローチあるいはプロセス中心アプローチ）では、対象業務を構成する各部門の担当者が、何を入力として受け取り、どのように加工し、何を出力しているのかに注目して、それを情報システムに変換することを考えます。そのために、担当者の処理であるプログラムが中心になり、データはその入出力としての補助的な位置づけになることがこのアプローチの特徴です。これは、人間が業務を理解する方法と似ており、わかりやすいですね。それでコンピュータが出現した当初では、ＰＯＡが当然のアプローチであり唯一のアプローチでした。
ＰＯＡは、理解しやすいアプローチですが、業務の手順を中心に設計されるため、データの有効活用や保守・改訂の観点から、多くの欠点がありました。
- 縦割りシステムになる
- ＰＯＡでは各部門での実際の仕事にしたがってシステム化されるので、他のシステムとの連携をしにくい、いわゆる「縦割りシステム」になりがちです。情報システムには、販売システム、生産システム、経理システムなど多くのシステムがあります。経営的な観点からは、それらを互いに関連づけて情報を活用することが重要です。販売システムでの商品コードと生産システムでの製品コードが違うというように、互いに関連のとれない縦割りのシステムになるのでは困るのです。
- 環境変化の影響が大きい
- 組織変更や業務の変化などが発生すると、仕事の仕方が変わります。それにともないプログラムを変更する必要が生じ、それに応じてデータファイルも変更しなければなりません。ＰＯＡでは、保守・改訂が頻繁に発生するし、しかも、大幅な変更になってしまいます。
- 管理が困難になる
- 多くのシステムで、同じような処理やファイルが存在するので、その管理が困難になります。
ＤＯＡ（データ中心アプローチ）の出現
ＰＯＡの欠点を回避するために、ＤＯＡ（Data Oriented Approach：データ中心アプローチ）が出現しました。１９８０年代にＲＤＢ（リレーショナルデータベース）が実用化されたことにより、ＤＯＡが普及しました。
ＤＯＡでは、業務で用いられるデータの構造に着眼します。まず、構築すべきシステムで用いられるデータをＥＲ（Entity-Relationship）モデルにより体系化し、データを正規化してＲＤＢ（リレーショナルデータベース）にします。そして、そのデータベースを創生・加工・検索するプログラムを作成することにより、システムを開発しようとするアプローチです。
ＤＯＡの利点
ＤＯＡは、次のようにＰＯＡの欠点を回避しています。その基本は「データベースの構造を明確にしておけば、全体最適化が図りやすい」ということです。
- 情報資産としてのデータの重視
- ＰＯＡの頃では、プログラムを構築するのに多大な費用や労力がかかっていたため、プログラムが最大の情報資産だとされていました。しかし、プログラムは作り直すことはできますが、失ったデータは再現できません。伝票などから再入力するのは膨大な労力がかかります。しかも、ＩＴ活用での最大の効果はデータの多角的利用になるのですから、データこそ最大の情報資産なのです。
- 全体的整合性
- ＤＯＡでは、「自社において必要な情報は何か」という経営的な観点で、データベースを構築しデータベースから情報を得ることを中心としてシステムを設計します。個々の業務ではなく、全社的な立場からトップダウンで設計するので、論理的に整合性のあるシステムを構築しやすくなります。いうなれば、ＤＯＡはＰＯＡにくらべて、よりしっかりしたインフラの上に個々のシステムを構築するのだともいえます。それにより、個々のシステムがバラバラにならず、全体的に整合性のあるシステムにすることができるのです（図示）。
- システムの安定性
- 経営環境がかなり変化しても、得意先と店舗は１：Ｎの関係にあるというようなＥＲモデルで記述されるデータ構造はあまり変化はしません。すなわち、ＤＯＡによるシステムは、環境変化に対して安定しているので、システム改訂の必要性が少なくなります。すなわち、ＤＯＡは安定した基盤の上にシステムを構築しているといえます。そのために、経営環境が変化しても、システムへの影響が比較的小さいのです（図示）。
- データの部品化
- ＤＯＡは、見方を変えればデータの再利用、部品化であるともいえます。販売システムとして作成した得意先マスタや商品マスタは、流通システムや経理システムとしても利用できます。逆にいえば、これらのマスタは、きっかけとなった販売業務だけではなく、流通業務や経理業務などの全社的な観点から設計しなければ効果が少ないのです。すなわち、ＤＯＡを採用しようとすれば、全社的なデータの整備をする必要があるのです。
- 改訂作業の容易性
- たとえば、○○得意先と××得意先については例外処理を行うとき、プログラムの中で
ＩＦ 得意先＝○○ ＯＲ 得意先＝×× ・・・
と記述していたのでは、後で△△得意先も例外の対象となったときには、上のような処理をしているすべてのプログラムを探さなければなりません。それにたいして、得意先マスタに例外処理という属性項目を作っておき、プログラムでは
ＩＦ 例外処理＝１ ・・・
としておくのであれば、変更があったときには、得意先マスタの△△得意先のレコードについて例外処理項目の値を１に修正するだけで、すべての修正が行えることになります。
さらに、ＤＯＡでは、必然的に得意先マスタは全社で一つのファイルしか存在しないので、１か所だけを修正すればよいのです。このようにデータの一元管理をすることは、保守・改訂を容易にするために重要なことなのです。 - 情報検索系システムとの連携
- 適切な意思決定をするには、データを効果的に活用することが不可欠です。そのため、多様な処理に利用できるようなデータの持ち方をしなければなりません。データの効果的な活用には、データウェアハウスのような情報検索系システムの普及が有効です。そこでは、データを全体的に整合性のある体系にすることが重要です。基幹業務系システムをＤＯＡで構築することにより、情報検索系システムへのデータ提供が容易になります。