投資の定量的評価

一般的に投資の定量的評価をするには、
　　　開発費用　：　毎年の（合理化効果－維持費用）の合計
の比較をします。
　開発後時間がたつにつれて保守改訂が多くなり維持費用が増加するので廃棄します。それまでの期間を利用年数とします。また、借り入れるには金利がかかりますし、資金を他の目的に利用すれば利益が得られるのですから、現在の１００万円と将来の１００万円では価値が違います。それで割引率を設定します。

これを定式化すると次のようになります（参照：「設備投資の採算計算」）。

　　　Ｐ ＞＝＜ （Ｒ₁－Ｃ₁）／(1+i)
　　　　　　　＋（Ｒ₂－Ｃ₂）／(1+i)²
　　　　　　　　　　　：
　　　　　　　＋（Ｒ_n－Ｃ_n）／(1+i)ⁿ

　　　　　　　　Ｐ：開発費用
　　　　　　　　Ｒ_j：ｊ年目の効果
　　　　　　　　Ｃ_j：ｊ年目の維持費用
　　　　　　　　ｉ：年利
　　　　　　　　ｎ：利用年数

• ＮＰＶ（Net Present Value ：正味現在価値法）
  上式で、Ｐが右辺よりも小ならば利益が得られるので採用し、Ｐが大ならば損失になるので却下します。投資判断の最も基本的な基準です。
• ＲＯＩ（Return On Investment：投資利益率）
  ＲＯＩとは効果金額を投資額Ｐで割ったものです。ＮＰＶでは規模が大きいほど利益（損失）が大きくなるので、それを回避したものだといえます。
• ＤＣＦ（Discounted Cash Flow 法）
  上式で、左辺＝右辺となる（損得がない）ときのｉを求めます。そのｉは「この投資をすれば、毎年ｉ％の利益が得られる」ことになります。資金の借入金利や他の投資でのｉと比較して、採否を決定します。
• 回収年法
  上式で、左辺＝右辺となる期間ｎを求めます。このｎが小さければ短期間で投資費用が回収できることになります。採算性の評価というより、リスクの評価の視点での尺度です。

このように、定量的な評価方法は多くあるのですが、ＩＴ投資では不確定要素が多いため、実際には、この方法で評価するのは困難なことが多いのです。取得費用と毎年の名目利益と費用は、「見えない」費用や「効果の不確実性」により、値が不確定です。
　この計算で最も影響が大きいのは利用年数です。１０年以上使うのであれば、たいていの投資は有利になるでしょうし、１年程度なら不利になるでしょう。ところが、情報システムの寿命は、経営環境の変化やＩＴの発展など、自社以外の要因で決まるものですし、それらを予測するのは事実上困難です（参照：「ＩＴ投資の基本」）。