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２０２０年になると、新型コロナウイルスのパンデミック化が社会構造までも変えるようになった。
これをジョークにするのは気が引けるが、避けることはできない。
コンピュータウイルスの能力を具備した新型コロナウイルスの変異種が存在していたことが判明した。特に、感染者のＳＮＳ投稿にツイートすることにより感染が拡大するリスクが大きいことが報告されている。
感染者の若者比率が高いのはＳＮＳ利用が影響している。高齢者が重篤になるのは、以前からウイルス対策が不十分で潜入していた旧ウイルスと新ウイルスの相互作用による。
これには反論があり、むしろ定説になっている。新型コロナウイルスが変異してネットワーク対応になったのではなく、ネットワークウイルスが変異して人体に感染するようになったというのだ。
コンピュータウイルスは情報端末を宿主とするが、ウイルスは他の生物と同様に種としての生存が必須である。感染しても宿主を攻撃せず、発見される前に他の宿主に伝染する。そのコピーの間にビットエラーによる変異種が生まれる。そのなかに人体も情報端末だと認識して宿主とする変異種が出現した。
２０２０年に急激に増加したのは、ニューロコンピューティングとアバターが人体への媒体として適していたのだという。さらに、今後の動向として、ＩoＴによる宿主の多様性、メタバースによる異空間での感染が懸念されている。
人体を宿主とする変異株のなかには異常な動作をするものがある。例えば、トランプ大統領（当時）は、ツイッター多用でコロナに感染した。そのなかに、フォロワーの脳に影響を与える変異株が見つかり、ＳＮＳベンダは、トランプ氏のサイトを閉鎖した。それでもこのウイルスは拡大し、米国民の半数が感染した。
新型コロナウイルスの発生源は中国だとされている。２０２０年直前に中国でＩＴが飛躍的に発展したのが原因で、パンデミックになったのも中国の５Ｇ政策の影響だという。
また、感染者が最も多かったのは米国である。さすがにＩＴのリーダである。
日本の感染レベルが比較的低いのは、ネットワーク利用環境が遅れているからだ。米英仏の大統領・首相が感染したのに、日本の閣僚が無事なのは、単にＩＴ音痴だからである。それを、日本の麗しき忖度文化によりやんわりと「Ｘファクタ」という。
実は、一部の研究者の間では、拡大の初期から人体を宿主とする変異種の発生は知られており、グローバルＳＮＳがパンデミックを招いたことが指摘されていたのだが、巨大ネット企業からの圧力や国際政治の思惑から極秘にされてきた。
しかし海外では秘密裏に対策を講じていた。
昔は、スペイン風邪や香港風邪のように、発見された地名で呼ばれていた。慣習に従うならば「中国風邪」になってしまう。これには中国が猛然と抗議した。変異株の発見地であるイギリスやブラジルなども同調した。それで、この新型コロナウイルス感染症は、「COVID-19」を用いることにし、変異株はギリシャ文字を当てることにした。
初期の変異株はα、β、γ、δ、εと順番に命名された。次は ζ かと思ったら、θ、κになった。いつのまにかο に飛んでしまった（私が知らないかだけ？）。そうなると、なぜζやηなどをパスしたのか気になる。これにも国際政治がからむのでは？ という噂を避けるためか、最近は ＢＡ.５ のような医学的分類をそのまま使うようになったようだ。
新型コロナは、収まったと思えば次の波が来る。しかも、前の波よりはるかに大きい。２０２０年４月の第１波では、全国の１日の感染者は、ピーク時で７２０人だったが、２０２２年８月では２５万人であった。第１波のときは自宅の中でもマスクをする人がいたが、第５波では球場で大合唱するような連中も現れた。奨励された自宅勤務も、いつの間にはラッシュ通勤に戻った。
ことさらコロナを怖がらない「withコロナ」社会になったのである。「withミサイル」「with核」社会にはなってほしくない。
ウイルスは人の行動で伝染する。個人の自由を尊重すれば急激な感染者増加は免れない。最大の感染者を出したのは米国である。
中国は、厳格な行動制限、強制管理などの「ウイルスゼロ」政策により、最多人口国なのに、感染者数を低くできた。北朝鮮では、「感染者ゼロ」を実現できた。（尤も感染者数は独裁者が示す数字だが）
さらに、ウイルス対策に乗じて、国民監視システムを強化できるので、ウイルスゼロ政策は独裁者には絶好な政策になる。
コロナ対策では、行動制限を求める安全からの観点と、それによる経済低迷を回復する経済対策からの観点があり、そのバランスをとることが大切だ。しかも、想定外の環境への対策だから、最適バランスを選択するのは困難だし、立場により利害が異なるので、政策とするにはさらに困難である。
政府には説明責任があるが、率直に失敗だったとはいわず下手な答弁を繰り返す。これは野党にとって政府攻撃の絶好な機会になる。最適バランス云々にはどちらも関心がない。
独裁国家では、バランス設定は独裁者の専決事項である。批判は許されないので、このようなムダを回避できる。しかし、独裁者も人間で世論を気にする。経済回復を望む無責任な世論を認めて、ゼロコロナ政策をウイズコロナ政策に切り替えたが、バブル経済になり、その破綻により、経済はさらに低迷した。
外出自粛やマスク着用は、外国では罰金も伴う命令なのに対して、日本では要請（お願い）ベースだが、日本のほうが多く従っている。GOTOキャンペーンなどが提唱されると、旅行や外食をするのが義務に感じられ、蟄居しているのが憚れる。
空気感染でもないのに、人がまばらな場所でもマスクをするようになり、着用しないと白い目で見られる。夏場に熱中症対策でマスクを外すようにいわれると、秋になってもマスクをしない人が増える。
日本はいまだに、お上にはなんとなく従うのが大多数で、それにに合わせないと村八分にされる相互監視社会のようだ。戦争中のモンペや国民服と同じ？
経済対策の目玉は、外国からの観光客増加推進である。それには、多人数での会食、夜間の酒類提供、ノーマスクなど、海外の習慣や動向を受け入れる必要がある。大切な外国人を白い目で見ないように、日本人にもこれらの制限撤廃を推進しなければならない。
受動喫煙を重視していない国もある。喫煙禁止区域や飲食店禁煙なども廃止されるのだろうか？ 麻薬取締まで緩和されたら困る。