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Murphyology by a retired
ＩＴ用語

Vol.1, Vol.2 に続く定番です。

本ページの性格に関しては、こちらを参考にしてください

ＩＴ用語の特徴

ＩＴ用語は、同義であっても、用語として発展する。

新しい用語（概念）が出現した当初は、あえて旧用語との違いを喧伝する。しかし、その違いは部分的なもので、新用語の説明の大部分は旧用語と同じだということがわかる。それとともに、旧用語の概念のものまで、新用語を使うようになり、なかには数世代前の概念さえ新用語を名乗るようになる。

• ＡＳＰ→ＳａａＳ→クラウドコンピューティング
  どれもインターネットを介して、提供者の用意したシステムを提供者の環境で利用すること。
• 高度情報化社会→ユビキタス→ＩｏＴ
  高度情報化社会では固い。ユビキタスでは宗教的すぎる。機能だけに絞ったらＩｏＴになった。
  ついでだから、ＩＣカード、ロボット、エアコンのスマホ起動などもすべてＩｏＴにしてしまえ。
• ＤＳＳ→データマイニング→ＡＩ
  「ＩＴ用語は普及するに伴い定義はあいまいになる」例でもある。多くのＡＩ例ではクラスタリングによる未知のルール発見がいわれているが、データマイニングでも同じことがいわれていたし、多変量解析でもいわれていた。このようなコンピュータによる意思決定支援システムは、古くはＤＳＳといわれていた。
• ＩＴ戦略本部～デジタル庁
  ＩＴ活用による「行政内部の合理化」「国民サービスの向上」「地域活性化」「ＩＴ人材の育成」などがデジタル庁の主要戦略であるが、これらは２００１年のＩＴ基本法により設置されたＩＴ戦略本部が作成した「ｅ－Ｊａｐａｎ戦略」とほぼ同じである。
  当然、その間に環境変化や技術進歩の変化はあったが、世界のトップランナーになるとの期待は、ＩＴ後進国の現実になってしまった。
  その原因が、縦割り行政での利害対立や関連法律の規制などの壁が高いこと、その打破が本部や庁の任務であるというのも同じである。四半世紀近く同じことを繰り返しているのは、方向性が間違っていないことの証明だろうか。

ＩＴ用語は普及するに伴い定義はあいまいになる。

• ＡＩがブームになると、ＡＩ固有の機械学習を用いない（用いる必要のない）通常のＩＴシステムも「ＡＩ」を冠するようになる。
• ネットワークに接続したものは、クラウドという。電子メールもＷｅｂページ閲覧もクラウドである。

先達によるＩＴ用語誇大表現のツケ

昔の用語のほうが実態にマッチしていることもある。旧用語で誇大な表現をしたために、それが実現できるようになったときに適切な用語がつけられない。

• ＲＰＡ（Robotic Process Automation）とＯＡ（Office Automation）
  Roboticとはいってもオフィスにロボットが座っているのではない。定型作業の作業手順を整理して各作業のシステムを順序だてて処理することであり、単純にいえば、ワークフローシステムの拡大だといえる。目的からいえば、１９８０年代にパソコンの普及によりブームになったＯＡのほうがふさわしいように思える。
• ＤＸ（Digital Transformation）とＳＩＳ（Strategic Information System）
  ＩＴ技術を戦略的な目的で活用すること。１９８０年代後半のＳＩＳのほうが分かりやすい。
• 情報社会、ユビキタス社会、Society 5.0（超スマート社会）
  Society 5.0、とは、狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く新たな社会を指すもの
  情報社会は、4.0 に該当、ユビキタス社会は 4.5 に相当するだろうことから、なんとなく 5.0 としたようで、情報社会の発展期とするほうが分かりやすい。ユビキタス社会などは意味不明である。

ＩＴ妖語集

５Ｇ

軍体系の第５世代。陸軍、海軍、空軍、宇宙軍に続くサイバー軍のこと。インターネットを利用した軍事施設破壊、社会・経済インフラ攻撃、政権選択時のフェイク情報発信など、平時における攻撃手段として重視されている。そのため、各国は５Ｇ技術の優位性確保に躍起となっている。
特に中国は、一帯一路戦略として、極東から欧州にまたがる軍事拠点とそれをつなぐ供給路を建設中で、５Ｇはそれらを統率するサイバーネットワークの任務をもつ。この面で出遅れた米国との間で覇権争いが激化している。

似た用語にＧ７がある。５Ｇでの中国優勢に対抗して日米欧が将来の対策を検討している規格であるが、基本合意はあるものの各国事情により足並みがそろわない状態だ。

ＧＡＦＡ

ＧＡＦＡとはGoogle、Apple、Facebook、Amazonの米国４社。サイバースペース支配を狙う企業として、欧州を中心として規制強化に乗り出したが米国の自国企業保護戦略との対立を招き、ＮＡＴＯの費用分担の再検討にまで発展した。
その間にこの分野で中国が躍進した。Huawei, Alibaba, TikTac などが、ＧＡＦＡに迫るような状況になり、米中はＩＴを国家戦略の重点にした競争が激化した。それに伴い、ＧＡＦＡはバイアメリカンの標語になった。

追記：Facebook は社名を Meta に変更した。するとＧＡＭＡになるが、折しもコロナのＧＡＭＭＡ変異株の増殖時であり、未だ改称には至っていない。

Wi-Fi

家庭内の無線ＬＡＮに広く用いられている規格は IEEE 802.11 という国際標準規格。 Wi-Fi は米国の業界団体で、同規格に合致した無線機器を Wi-FI　認定品とし、認定取得サービスで利益を得ている。
Windows がキライならば、MacOS や Linux がある。Edge には Chrome や Firefox がある。でも現在、通常の無線機器のすべてがWi-Fi 認定品であり、それ以外の機器を使うのは難しい。米国と対立している中国も Wi-FI を用いているし、認定機器の世界的シェアも大きい。
しかし、５ＧではWi-Fiは不要になる。中国は Wi-Fi 離れをしやすいだろうが、５Ｇへの全面移行が遅れている日本が Wi-Fi を不要にできるのはいつだろうか？

スマート

本来の意味から離れて、スマートフォン、スマートシティ、スマートスピーカーのように、「ＩＴを使った」という意味で使われている。
「スマートな人」とは、すらりとした美人ではなく、アンドロイド型ロボットのことなので誤解をしないように。

オープンデータ

主として中央官庁などが持つデータをオープン化すること。何が「オープン」されるのかが大きな問題になる。
政策の策定や実行での決定に関する記録、公金の使途記録などの透明性は、説明責任を果たすための基本であるのに、政権に都合の悪い記録は、野党の追及にたいして「記録がない」「あったが廃棄した」を繰り返すのが常だ。

ビッグデータ

気象予測、交通状況、災害対策などには、大量のデータ（ビッグデータ）を収集して多様な分析をすることが効果的である。
従来の統計学は、少量の標本を適切に加工して大量の母集団の特性を推測することを目的としていた。ところが現在では、生の大量データを全数処理することが良いことになっている。
その結果、従来はパソコンを使っていた分析にスーパーコンピュータが必要になり、さらに５Ｇや量子コンピュータなどの発展が重視されるようになった。そのような大量データでは、途中経過を確認するのも大変である。その結果、ビッグデータを用いた処理では、結果だけを神のお告げとして、前提や方法には触れないことが常識になっている。

量子コンピュータ

量子力学の理論に基づいたコンピュータである、

• 量子力学では素粒子は特定の位置に存在するのではなく、空間を雲のように確率分布している。すなわちクラウドに置かれたコンピュータのこと。
• 量子力学には超ひも理論がある。素粒子は粒子ではなく、輪ゴムのようなひもが振動しているのだそうだ。その理論により、ＣＰＵの素子を特殊な微小輪ゴムで構成したものである。輪ゴムはもつれやすい。
• 量子もつれでは、ある素粒子には対になる素粒子があり、一方の状態が同時に他の状態を決定する。それで、並列処理やレプリケーションが容易に実現できる。

ニューラルネットワーク

正しくはニュートラルネットワーク。中立的な通信回路網の概念。
サイバー空間での米中対立が深刻化し、いづれも自国の方式で統一しようとして、国際不安を増大させている。それを解決するには、中立的な立場で通信回路網の標準化をする必要がある。
基本的な方法は、国際通信回線と各国の接点になるサーバの関係を、人間の脳のニューロンを模倣して、シナプスにあたる情報伝達の仕組みを、人間知性の分析から得た平和や公平などの概念に基づく関数にして制御することにある。
ニューラルネットワークとは、技術的な関数設定に限定した概念で、ニュートラルネットワークより狭い概念である。

ディープラーニング（深層学習）

これまでのシステムでは、人的操作ミスによるトラブルが頻発していた。深層学習とは、人間行動の心理的な深層を解明して、根本的に操作ミスを排除しようとする、ソフトウェア工学と行動心理学の学際分野である。
近年は、情報システムの人為ミスだけでなく、政治・経済分野での意思決定ミスなども対象にするようになってきた。それには、これまでの成功・失敗事例の研究を大規模で行う必要があり、ＡＩ技術と密接な関係が期待されている。

メタバース

近年の宇宙論では、宇宙は単一（ユニバース）ではなく多数の宇宙（マルチバース）が存在するという。メタバースとは、ＶＲ（仮想現実）技術を応用して他の宇宙を模倣し、その住民を募集すること、住民に多様なサービスを提供するものである。
（注：Facebook は Fakebook といわれるのを避けるために Meta と社名変更してメタバースを提唱した。同社の野望は高く、一つの宇宙を作りその独裁企業になろうとしているのがメタバースだという人もいる。同社に反感を持つ人の中には FakeVerse という人もいる。しかし、これらは悪意な中傷である。）

• 悪徳不動産屋が仮想の土地を売る。その代金は仮想通貨で支払われるが、その仮想通貨は実社会でも使われる。
• 野心家が別世界に国家を設立する。素晴らしい新世界だとして移住を勧める。その結果が独裁国家になるのは必然
• 実社会で落ちこぼれた人が、現状をオールクリアした別世界に逃避する場所であるが、その世界でも落ちこぼれることが多い。

ところで、現在はＶＲやメタバースを利用するにはゴーグルを着用する、これがメガネ型になるのは必然だ。目の前の相手が実はメタバースの世界にいるのではと疑うのは不気味なものだ。
現在では、せいぜい上のような利用が主だが、そのうち、現実世界とメタバースが逆転するかも。

仮想通貨（暗号資産）

• 法定通貨でも、国家権力（政権や中央銀行）の信用という仮想概念に基づいているので、通貨はすべて仮想通貨である。それで近年では暗号資産として区別している。
• 国家権力に反対な立場の人も法定通貨を使用している。反米的な国でもドルが通用している。この矛盾を解決するのが、管理機能を権力から独立させた仮想通貨であろう。しかし、仮想通貨の利用者が主に反権力層であるとの明確な統計はない。
• 仮想通貨の価値は、本来は世界中に散在する膨大な利用者の行動で変動するのだから、ローカルな法定通貨よりも安定するはずである。それなのに個人の言動だけで大きく変動する。もはや仮想通貨は。通貨としての機能より投機対象になっている。暗号「資産」なのである。
• 通貨の特徴は、匿名性と流転性にあり、秘密交換を保証したものである。仮想通貨はブロックチェーンの仕組みにより、通貨移動の記録と検出が保証されているはずである。それなのに、仮想通貨の不正送金やマネーロンダリングの防止が大きな課題になっている。
• ブロックチェーンの仕組みは、契約や決済など法定通貨での取引に広く利用されるようになった。また、法定通貨としてのデジタル通貨が各国で実施あるいは検討されている。これは、権力に反対するための仮想通貨が、法定通貨の高度化に奉仕したことになる。
• 通貨のデジタル化がすすむ最大の理由は、通貨交換のコスト低減であろう。これまでは、手数料は金額の大小で差があった。その低減は、大企業や高所得者に大きな効果を与えるが、下層階級にはほとんど関係がない。貧富の格差増大につながる。

Windows10/11

マイクロソフトは、計画的陳腐化の原則に従い、定期的に新ＯＳを発表してきた。利用者の不満を回避すべく「永遠のＯＳ」として Windows10 を発表した。しかし利益追求の誘惑には勝てず、 Windows11 を発表した。
「利益追求の誘惑」だとするのはゲスの勘ぐりである。Windows10 → 11 の移行は無料である。すでにブラウザや多くのアプリは多数のＯＳで稼働できるオープンソフトウェアの時代になっている。下手な動きをすると、Windows そのものが業界標準の座を維持できなくなるかもしれない。
すでにパソコンは情報機器の主流ではなく、パソコンメーカーは低迷している。マイクロソフトは、長い間パソコンメーカーと協調してきた。従来構成のパソコンでは対応できない新ＯＳを発表して、買い替え需要を喚起したのである。
しかし、パソコンのシェアは米国から中国に移っており、米国政府は難色を抱いているともいわれている。マイクロソフトは、Windows10 のサービス打切を予定通り実施できるだろうか？