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物流コードの歴史

参考ＵＲＬ

ＰＯＳシステムを用いる目的の一つに単品管理がある。それには商品ごとに異なるバーコードが必要であり、企業をまたがる利用のためには、ＪＡＮコードのような標準コードの制定が必要である。ここでは、スーパーやコンビニなどでの食品や日用品につけられたコードを対象にする。
　なお、「シンボル」と「コード」という言葉が使われる。シンボルとは、「１」や「２」を表示する太い線と細い線の組み合わせの方法、線の間隔、線の太さなどのことである。それを標準化することにより、スキャナで読み取ることができる。コードとは、例えばＪＡＮコードでは、全体の桁数は１３桁で、先頭の２桁は生産国コードで日本は４９あるいは４５であるというような数字列のルールづけのことである。しかし、ここでは混同して用いている個所もある。

流通コードの歴史

標準コード以前の試行

  • 1949年　ウッドランド、シルバー、円形シンボルの特許出願
    Norman Joseph WoodlandとBernard Silverは、図のような円形シンボル（"bull's eye" symbolと呼ばれた）を考案して、「Classifying Apparatus and Method」として特許申請、1952年に特許を取得した。実用的に普及はしなかったが、これが最初のバーコードだといわれている。
  • 1968年　Identicon社、Two of Five　Code
  • 1972年、Intermec社、ＩＴＦ(Interleaved Two of Five)
    「２of５」とは、２本の太線と３本の細線の組み合わせのうち前４本の中の太線にウエイトづけして数値を表す方式。ＩＴＦでは、データの奇数桁を黒部分、偶数桁を白部分が独立して表現する。後に、物流標準シンボルとして使われるようになった。

円形シンボル
出典： アイニックス「バーコードの歴史」

ＩＴＦ
出典： wikipedia「ＩＴＦコード」
  • 1955年　米国商工会議所、ＰＯＳシステムの原型構想
    小売店の将来形態として、キャッシュレジスタと電子スキャナによる自動チェッキングシステムが重要になろうという構想報告。これが最初のＰＯＳシステムの概念であるという。
  • 1967年、クロガー、初のチェッキングシステム試行実験
  • 1972年　ダイエーと三越百貨店、日本初のチェッキングシステム試行実験
    クローガー（Kroger）は米国３位（現在）の大手スーパー
    この頃は未だ共通商品コードがなく、実験のために個別にバーコードのマーキングをする必要があった。

共通商品コードの制定

  • 1973年　ＵＰＣコード（Universal Product Code）制定
  • 1977年　ＥＡＮコード（European Article Number）制定
  • 1978年　ＪＡＮコード（Japanese Article Number）制定
    これらは、食品や日用品にあらかじめ印刷されているバーコードである。
    米国食品チェーン協会は、共通商品コードが必要だと考え、ＵＰＣコードを作成した。同協会の提案依頼に応じたＩＢＭのものが原案になるが、ＩＢＭは特許権利行使をしないというパブリックドメイン宣言をした。
    ＥＡＮコードは、ＵＰＣと互換性をもたせており、ＪＡＮコードは基本的にはＥＡＮコードの国コードが４９および４５のものである。
  • 1987年　集合包装用商品コード（物流ＩＴＦシンボル）の制定
    ＪＡＮコードに包装用のコードを加えた１４桁あるいは１６桁（１６桁は日本独自）のコード体系で、段ボールなどにも印刷しやすいようにＩＴＦシンボルを使用した。
  • 1976年　OCR-A/Bフォント制定
    衣服などではタグにつけられた印刷文字を文字を読み込んで利用してきた。その印刷文字のフォントの標準化も行われた。

１９８０年代になると、スーパーやコンビニでの電子化が進んだ。特にセブンイレブンはＰＯＳシステムの高度利用に優れており、1982年にＰＯＳシステムを導入するとともに、納入業者にソースマーキングを要求。これがＪＡＮコード普及に貢献したといわれている。


ＪＡＮ商品メーカーコード登録企業数の推移（単位：社）
出典： 流通システム開発センター「流開センターニュース（2010年11月号）」より作図

２次元コード（ＱＲコード）

ＱＲコードは、日本のデンソーが考案したものであるが、パブリックドメイン宣言をしており、1999年にＪＩＳ規格、2000年にＩＳＯ規格になった。

ＧＴＩＮ（Global Trade Item Number）による商品識別コード統合化

ＧＳ１（Global Standard One）は流通情報の国際標準化機関組織。2005年に、欧州と米国の商品コード標準化組織（EANとUCC）の統合に伴いＵＰＣ／ＥＡＮの商品識別コードおよび集合包装用商品コードを統合した国際取引商品番号ＧＴＩＮを制定した。当然、日本もそれに準拠することになった。
ＧＴＩＮでは１４桁が標準になっている。ＪＡＮコードは１３桁のままでよいが、その処理段階で１４桁にすることになる。日本独自の１６桁の集合包装用商品コードは使えなくなった。