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ＵＲＬ、ドメイン

キーワード

ＵＲＬ、ドメイン、ドメイン名、ホスト名、完全修飾ドメイン名（ＦＱＤＮ）、 トップドメイン、セカンドドメイン、ｇＴＬＤ、ｃｃＴＬＤ、ＩＣＡＮＮ、レジストリ、レジストラ、ドメイン登録業者、Ｗｈｏｉｓ

ＵＲＬとドメイン

Ｗｅｂページを見るには、ブラウザで http://www.example.co.jp/webtext/index,htmlのようにＵＲＬ（Uniform Resource Locator）を入力します。「ドメイン名example.co.jpに存在するＷｅｂサーバwwwの中にあるファイル/webtext/index,htmlに、プロトコルhttp（Ｗｅｂブラウザで閲覧）でアクセスせよ」という意味です。
　また、電子メールの宛先では、kogure@mail.sample.comのように指定します。「住所mail.sample.comのkogure様」という意味です。

「example.co.jp」「sample.com」 の部分をドメイン名といいます。
　これは世界で一意になるように設定されています。co.jpやcomが違えば、同じ名称があってもかまいません。

「www」「mail」のことをホスト名といいます。
　ホストはドメイン内部にあるサーバのことですが、論理的なものであり、複数のホストが一つのハードウェアに置かれていることもあります。
　ホスト名はドメインの管理者が自由に付けられますし、kyouiku.www.example.co.jpのように階層化することもできますし、kogure@sample.comのようにホスト名がなくてもかまいません。

ホストとドメイン名をつなげた「www.example.co.jp」「mail.sample.com」のことを完全修飾ドメイン名（ＦＱＤＮ、Fully Qualified Domain Name）といいます。
（厳密には、www.example.co.jp.のように最後に「.」を付けたものをＦＱＤＮとするのだそうですが、通常ははぶいています。また、俗にはＦＱＤＮのことをホスト名あるいはドメイン名ということもあります）。

ドメイン名が必要な理由

ドメイン名の構造

ドメイン名は、ホストの住所氏名のようなものですが、（日本ではなく）英語圏の住所表記のように右側が上位の広域になり、左側が氏名のような下位になっています。

ドメイン名には、.com のもあれば、.co.jp や .ac.jp などもあります。この .com や .jp をトップドメインといい、.co や .ac などをセカンドドメインといいます。

ドメイン名の分解

主なトップドメインとセカンドドメインを掲げます。

ｇＴＬＤ（ジェネリック）ｃｃＴＬＤ（国別）一部.ｊｐドメイン
一般トップドメイン com企業
net通信サ－ビス
org非営利組織
国際トップドメイン int国際機関
アメリカのみで使用される
特殊なトップドメイン		 edu教育機関
gov政府機関
mil米軍
jpJapan（日本）
cnChina（中国）
krKorea, Republic Of（韓国）
ukUnited Kingdom（イギリス）
frFrance（フランス）
tvTuvalu（ツバル）
toTonga（トンガ）
属性.jp
ドメイン		 ac高等教育機関
ed初等教育機関
co(営利)企業
go行政関連機関
or一般の団体
adJPNIC会員
ne通信サ－ビス
地域.jpドメイン .tokyo(東京都)
.nagoya(名古屋市)
地域組織・個人
汎用.jpドメイン 任意の名称
日本の組織・個人

ドメイン名関連トピックス

ドメイン区分規則はあいまい
これらのドメイン区分の規則はかなりルーズです。さすがに「go」や「mil」などは勝手につけられないでしょうが、一般ドメインや地域ドメインなどは、申請者が自由に選択できる環境になっています。kogures.comは、私が持っているドメインですが、私は（米国ではなく）日本に住んでおり、運営契約しているプロバイダも日本の会社です。そしてこのサイトは（企業ではなく）一般の個人用途です。
ドメイン名取得と商標権
ドメイン名の取得は「早い者勝ち」です。ある会社と関係のない者がその会社名や商品の名称のドメイン名を取得すると、その会社はそれが使えません。それを利用して、関連するドメイン名を取得しておき、高値で引き取らせるという問題が発生します。
逆に、商標権は、その名称の独占権であり、第三者が勝手に使ってはいけないと定められています。そのため、善意の者が取得したドメイン名を、商標権者から訴えられることがあります。
日本語JPドメイン名
以前はドメイン名は英数字だけでしたが、現在では日本語も使えます。例えば「おいしいお菓子.jp」なども使えるので、ドメイン名そのものが広告・宣伝の手段になります。
もっとも、日本語そのものでインターネットを流れるのではなく、入力されたURLのうち、ドメイン名部分をPunycode変換により英数字とハイフンの文字列に変換しているのですが、利用者はそれを意識する必要はありません。
短縮ＵＲＬ
Ｗｅｂページ（やTwitterページ）の所有者がサービスサイトにそのページの短縮ＵＲＬを申請すると、サービスサイトは元のＵＲＬと短縮ＵＲＬの対応表にそれを登録します。その仕組みを組み込んだブラウザもあります。閲覧者がその短縮ＵＲＬを入力すれば、元のＵＲＬのＷｅｂページにアクセスできます。Twitterなどで広く使われてます。

ドメイン名の管理組織

ＩＰアドレスの管理組織と同様に、ＩＣＡＮＮを最上位とする階層的な民間組織になっていますが、ＩＣＡＮＮ以外はＩＰアドレスの組織とは別途の組織になっています。

ドメイン名の管理組織
ＩＣＡＮＮ
ＩＣＡＮＮ（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）は、ＩＰアドレスやドメイン名などのリソースを管理する非営利団体です。
「.jp」や「.com」などを設定しているのはＩＣＡＮＮです。
レジストリ
各トップドメインごとに、それを管理する組織があり、レジストリといいます。
ＩＰアドレスは違う組織で、たとえば、「.com」を管理するのはベリサイン、「.jp」を管理するのは、ＪＰＲＳ（日本レジストリサービス）です（日本のＩＰアドレス割り振りはＪＰＮＩＣ）。レジストリは「.co」や「.ad」などのセカンドドメインを設定します。
レジストリ（registry）とは、登録簿のことです。レジストラからのドメイン登録をデータベースとして管理しています。
レジストラ
ドメイン運営者（社外に向けたＷｅｂサイトを開設している企業やレンタルサーバを開設している個人など）にドメイン取得サービスをしている事業者です。
多くのＩＳＰはレンタルサーバのサービスと関連してレジストラになっています。また、ドメイン取得サービスだけをしている事業者もあります。
レジストラになるにはレジストリとの契約が必要で、レジストリに新ドメイン申請と登録の業務を行います。取り扱うトップドメインにより、それぞれのレジストリとの契約になります。

Ｗｈｏｉｓ

ドメイン名を管理する仕組みの一つです。
　　インターネット運用での技術的問題やアクセスに関する問題などを直接本人同士が解決するため
　　ドメイン登録時に類似ドメインの存在を確認するため
　　ドメインによる登録商標違反などを直接本人同士が解決するため
の目的で、誰でもインターネットでドメインに関する次のような情報を入手できます。
　　登録ドメイン名
　　登録ドメイン名のネームサーバ
　　ドメイン名の登録年月日とドメイン名の有効期限
　　ドメイン名登録者の名前
　　技術的な連絡の担当者の名前、所属組織名、電子メールアドレス、電話番号
　　登録者への連絡窓口担当者の名前、電子メールアドレス、電話番号
（注）ＩＰアドレスは入っていません。ＩＰアドレスから検索するサービスもあります。

ｇＴＬＤに関してはＩＣＡＮＮが、ｊｐドメインではＪＰＲＳが、レジストリの義務として、Ｗｈｏｉｓ情報の取得と保守を義務付けており、レジストラはレジストリとの契約でＷｈｏｉｓ情報の提供を義務付けています。
　Ｗｈｏｉｓ情報は、レジストラのサイトで公開していますが、それを利用した多数のＷｈｏｉｓ情報サイトがあります。　

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