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検索ポータル、インターネット広告の歴史


主要年表

   ポータルサイト・検索エンジン関連
      インターネット広告関連

1994 Yahoo!設立
   Infoseek設立(ロボット型検索エンジン)
1995    Amazon.com アフィリエイトプログラム開始
1996 Yahoo!Japan 営業開始
      Yahoo! Japan バナー広告開始
   goo(NTTグループ)営業開始
   Infoseek 日本のデジタルガレージ社と業務提携、サービスを開始
1997    Overture(GoTo.com)設立
      この頃、インターネット広告の急速な増加の始まり
      SEOへの関心が始まる
1998 Google設立
   Yahoo!Japan、検索エンジンにgooを採用
2000    Goodle、Adwords開始
   Google日本版開始
   Amazon.com 日本でのサービス開始
   楽天、インフォシークの日本法人を買収
2001 Yahoo!JAPAN、Googleの検索エンジン採用
      日本広告主協会インターネット広告の効果に関する実証実験
2002    Overture日本法人オーバーチュアを設立
      Google AdWords開始
2003    Google AdSense開始
   Yahoo!、Overtureを買収
2004 Yahoo! 独自の検索エンジン技術「YST」開発。Googleとの契約終了
      日本のインターネット広告費、ラジオを抜く
2005 Microsoft、MSN search正式版開始。自社製検索エンジンに
   Yahoo!JAPAN、YSTを採用
   YouTubeサービス開始
      Google Maps API公開
2006    Overture、携帯電話向け広告「スポンサードサーチモバイル」
      Google、「AdWordsモバイル」開始
   KDDI、Googleの検索エンジン採用
   Softbank、Yahoo!のYST採用
      日本のインターネット広告費、雑誌を抜く
2007    Yahoo!、行動ターゲティング開始
      Google モバイルAdSense開始
2009 Microsoft、検索サービスをBingに改名
   Yahoo!、MicrosoftのBingを採用
      日本のインターネット広告費、新聞を抜く
      Google 「興味/関心に基づく広告」のベータ版開始
2010 Yahoo!JAPAN、Googleの検索エンジン採用


1990年代前半 先駆的ポータルサイト

米国での先駆的ポータルサイト

日本での先駆的ポータルサイト

1990年代中頃:Yahoo!、MSNの出現

Yahoo!

Microsoftの検索エンジン

その他有名な検索エンジン、ポータルサイトの出現

2000年代:Googleの時代

Googleの沿革

2000年代末~ Googleのパソコン、スマートフォン業界への参入

従来、Googleはインターネットの向こう側の分野に集中し、Microsoftが独占しているこちら側(パソコン)の分野とすみ分けていた。それが、次第にこちら側へも進出してきた。さらにタブレットやスマートフォンではAppleが強く、Google-Microsoft-Appleの三つ巴対決が起こっている。

現在の検索ポータルサイトのシェア

米国では、Googleが独走しており、MicrosoftがYahoo!を抜いた。Yafoo!はMicrosoftのBingを使っているので、検索エンジンではBingが約30%を占めている。
 日本では、Yahoo!がトップで約半数であり、2位のGoogleとで90%を占めている。ところが、Yahoo!Japanの検索エンジンはGoogleなので、検索エンジンとしては、むしろ日本のほうがGoogleのシェアが高い。Bingのシェアが低いのは、この調査時点が発表後間がないこともあるが、ブラウザのホームページをMicrosoftにしている割合は少ないので、その増大は限定的であろう。
 日本でYahoo!が多いのは、Webブラウザ(IE)をプレインストールしているパソコンの購入者が多く、その場合、デフォルトでホームページをYahoo!にセットしているのが通常だからであろう。また、高度利用者はキーワード検索が多くGoogleのようなシンプル画面を好むのに対して、初心者はディレクトリ検索が多いので、Yafoo!のような画面のほうが好まれる。それがデフォルトをYahoo!にしている理由でもあろう。


インターネット広告

ポータルサイトも利益追求の目的で経営されている。その収入のほとんどは広告収入である。
Googleの2009年第3四半期の売上高は5945万ドルであった。そのうちの97%が広告収入(直営サイトの広告収入67%、AdSenseを介したパートナーサイトからの広告収入30%)だという(検索エンジンなどのライセンス料は3%未満)(注)。
すなわち、ポータルサイトにとっては、広告収入の確保・増大が必須課題なのだ。

(注)Dale Carnegie「今日の疑問は明日の知識 Googleはどうやって利益を得ているの?」(http://wisdom1048.blog112.fc2.com/blog-entry-37.html

日本でのインターネット広告費規模


主要広告媒体別広告費の推移
出典:電通「日本の広告費」各年版より作図
http://www.dentsu.co.jp/books/ad_cost/index.html

インターネット広告の関連用語

単にWebページに広告を表示するのではなく、その成果に応じて課金する方法がある。それを総称して保証型課金方式という。

閲覧者が関心を持つ広告を表示することが効果がある。その技術を連動型広告という。

広告とは外れるが、自社のWebページを検索エンジンの上位に表示させることは、ビジネス上有利になる。

1990年代後半でのインターネット広告

1995年頃からインターネットが急速に普及し、インターネット広告がビジネスとして重視されるようになった。

2001年、日本広告主協会はインターネット広告の効果に関する実証実験を行った。その結果、インプレッション(認知)とレスポンス(誘導)は独立した効果であり、広告を表示しただけでは、クリックなどの行動には移らないこと、クッリク回数が成約に結び付かないことなどが確認された。

Amazon.comの影響

1994年、ジェフ・ベゾス(Jeff Bezos)は、Cadabra社を設立。1995年にAmazon.comと改称、書籍のオンライン販売を開始した(日本では2000年から)。インターネット広告における優れたビジネスモデルが成功の大きな要因だといわれている。
その代表的なものを掲げる。必ずしもAmazon.comが最初に発案したものではないが、大々的に展開し成功を収めたのはAmazon.comだといわれている。そして、これらは現在では多くの販売サイトで採用されている。
なお、Amazon.comは多様な商品を扱っているが、ここでは書籍に限定する。

Googleの影響

Googleの成長については前述した。ここではGoogleが自社のポータルサイトへのアクセスを高めるため、検索エンジンの付加価値を高めるための工夫を検討する。その最大の効果は、多様な分野にポータルサービスを展開したことにあるが、ここではそれには言及しない。


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