総合標準バーコード
次の５種類のバーコードを総称して総合標準バーコードといいます。これらはＪＩＳで規格化されています。また、国際的な標準コードとの整合性があります。
- ＪＡＮコード
用途：食品雑貨用（共通商品コード）
文字種、桁数：数字のみ。標準１３桁、短縮８桁
特徴：生産国、企業、商品のコードを含む。国際的に使用されているＥＡＮコードに準拠
参照：「ＪＡＮコード」
- ＩＴＦコード
用途：物流商品（梱包品）用（物流コード）
文字種：数字のみ。１４桁、拡張１６桁
特徴：ＪＡＮコードに梱包用フラグを付加。段ボールに印字しやすいバーを採用
- ＮＷ－７
用途：宅急便荷札用、図書館用
文字種、桁数：数字と記号。可変
特徴：プリンタで印刷しやすい
- ＣＯＤＥ３９
用途：生産分野用。自動車産業や電子産業での部品
文字種、桁数：英大文字、数字と記号。可変
特徴：情報密度が高く信頼性も高い。長いコードに便利
- ＣＯＤＥ１２８
用途：多用途。
文字種、桁数：英数字、記号（１２８種）。可変
特徴：情報密度が高く信頼性も高い。長いコードに便利
国際標準化の発展
従来からコードの国際共通化が進んでいましたが、近年、ＧＳ１によるＧＴＩＮにより、ＪＡＮ／ＥＡＮコード、ＩＴＦコードがＧＴＩＮコード体系に再編成され、さらに標準化が進みつつあります。
国際的な共通商品コードは、１９７３年に米国とカナダで設立したＵＣＣ（Uniform Code Council）が制定したＵＰＣ（Universal Product Code）が最初です。その後１９７７年に欧州諸国が国際ＥＡＮ（European Article Number）協会を設立、ＵＰＣにならったＥＡＮコードを設定しました。日本も１９９８年に国際ＥＡＮ協会に加入、日本に割り当てられた国コードを得て、それをＪＡＮコードとしました。
ＵＰＣは１２桁ですがＥＡＮでは国別のコードが必要で１３桁になりました。その状態が続いたのですが、２００２年に米国・カナダが国際ＥＡＮ協会に加盟したことにより、全世界での統一が期待されるようになりました。それとともに、国際ＥＡＮ協会はＧＳ１（Global Standard One）に改称しました。
ＧＳ１は、これまでのＵＣＣやＥＡＮ、さらにＩＴＦなどを統合したコード体系ＧＴＩＮ（Global Trade Item Number）を制定しました。
ＧＴＩＮでは、従来のコードを変えることなく、先頭に０を付けて桁数を最長１４桁にそろえることを原則にしています。今後はこれに統一されますが、現在印刷されているＪＡＮコードなどを変更する必要はないとされています。
その他の標準コード
その他、各業界で多様な標準コードが制定されていますが、ここでは企業コードと図書コードを紹介します。
- 共通企業コード
これまでは企業コードとして、株取引で使用される証券コードや、信用調査会社が設定したコードなど多様なコードが用いられてきました。
ＥＤＩでの国際標準にＧＳ１によるＧＬＮ（Global Location Number）があります。ＧＬＮは、企業コードと地域コードが含まれます。
なお、２０１３年に「番号法」が成立し、国税庁が企業等の法人全てに対し「法人番号」を付与することになりました。２０１５年から実施されます。税目的ですが流通に適用することも考えられます。
- ＩＳＢＮと日本図書コード
世界共通で図書（書籍）を特定するコードにＩＳＢＮ（International Standard Book Number）があります。出版国・言語圏、出版者記号、出版物番号が含まれています。
日本では、読者対象・発行形態・内容分類を表すＣコードと本体価格を加えて、２段のバーコードにしており、それを日本図書コードといいます。
なお、電子書籍もこれに準じたコードが附番されています。