ブログやＳＮＳの歴史（～２０２１年）

ＣＧＭとは

１９９０年代の個人的なインターネットの利用では、電子メールを除けばＷｅｂページ閲覧が主であった。そこでは、情報発信する側と受信する側がかなり明確に区分されていた。
ところが、２０００年代になると、多様な利用形態が発生した。その大きな流れに、ブログ、ＳＮＳ、Twitterなどのように、利用者の積極的な参加を前提とするコミュニケーション分野がある。

それをＣＧＭ（Consumer Generated Media）という。Consumerとは消費者のことであるが、商取引に限定せずに、一般の利用者という意味で用いられている。
　ＣＧＭの概念は非常に広く、口コミサイト（「価格コム」など）やナレッジコミュニティ（「hatena」や「Yahoo!知恵袋」など）、ＢＢＳポータル（「２ちゃんねる」など）も含まれるが、ここでは、一般的なブログ、ＳＮＳ、Twitterを主体にする。
　なお、ＣＧＭは、企業と消費者の間でのコミュニケーションの場として、ビジネス分野でも重要になっているが、ここでは個人を対象にした利用を重点にする。

ＭＵＳ（Monthly Active Users、月間アクティブユーザー）：ＳＮＳや会員制サイトなどで、ある一ヶ月間に一回以上利用した利用者数

ここでのブログとＳＮＳの定義

• 通常のＷｅｂページとブログページの違い
  Ｗｅｂページとブログページには本質的な違いはない。ブログでもＨＴＭＬやJavascriptにより記述されている。ブログで制限があるのは、ブログ運営者の都合やブログツールとの整合性保持に起因するものである。
  ブログは簡易Ｗｅｂページだといえる。ＨＴＭＬやJavascriptの文法を知らなくても、ブログツールが提供するテンプレートや機能を用いることにより、標準的なブログページが作れる。Ｗｅｂページ作成でも同様なツールがあるが、ブログツールのほうが容易なのが一般的である。
  ブログツールではカレンダを用いた時系列な記事の管理機能、閲覧者からの投稿を容易にするトラックバック機能などが標準提供されている。アクセス状況の把握、分類キーワードの設定など、サイト運用の機能も提供されている。
  インターネットプロバイダの多くは、Ｗｅｂサイトやブログサイトのためのサーバの容量を無料提供しているが、ブログサイトのほうを重視していることが多い。
• ブログとＳＮＳの違い
  ブログは自由参加であり、ブログに公開した記事は誰でも閲覧できるし、検索エンジンの検索対象になる。それに対してＳＮＳは、参加を認められた会員だけが閲覧や発言ができるし、検索エンジンの対象にならない。
  これがブログとＳＮＳの基本的な違いであるが、ブログの場合でも、閲覧や書込みに条件を付けることができ、不特定多数には公開しないことができる。ＳＮＳへの参加には会員の紹介を求めるなど厳しい条件を設けるものもあるが、利用者が一方的に登録するだけで会員になることができるものもある。
  ブログはＷｅｂサイトと同様に個人が自由に開設できるのに対して、ＳＮＳは運営プロバイダが存在するという違いがある。しかし、通常では個人がブログサイトを開設するには、インターネットプロバイダが用意する環境に開設するので、インターネットプロバイダのＳＮＳに間借りしているともいえる。
  このように、現実にはブログとＳＮＳとの境界を明確にするのは困難である。
  さらには、ＳＮＳ（Social Network Service）を文字通り「社会に開かれたネットワークサービス」と広義に解釈することもあり、その場合はブログもＳＮＳに入る。
  それで、ここでは両者を混同している場合がある。

ＣＧＭ前史

パソコン通信

インターネット以前の１９８０年代にパソコン通信が普及していた。米国では１９７９年にCompuServeがサービスを開始した。日本では、１９８０年代後半に広く普及した。
　　1985年　アスキー「ASCII-NET」
　　1986年　ＮＥＣ「PC-VAN」
　　1987年　ニフティ「Nifty-Serve」

ここでは、現在のＣＧＭのように利用が活発に行われていた。
　それは一般にフォーラム（会議室）と呼ばれた。有志の会員が発起人となり、限定された会員が自由に発言できる場である。参加資格を厳しく限定するフォーラムもあれば、加入者であれば自由に参加できるフォーラムもあった。学術的な討論、友人たちとの連絡、個人的な意見や日記などの公開など目的も多様だった。 　プロバイダ加入者内に限定されたものではあったが、現在のブログやＳＮＳに相当する利用がかなり活発に行われいたのである。

初期Ｗｅｂサイトでの利用

日本では「ブログ」が定着する以前に「個人ニュースサイト」というＷｅｂサイトが広まった。新聞社のニュースサイトとは異なり、ゲームソフトの新着情報や攻略法など、サイト運営者が興味をもつサイトへのリンクや自分のコメントを付けるサイトである。
　多数のニュースサイトが続出したが、有名なのに１９９８年開設の「SMALLNEWS!」がある。「エミュレータからコンビニのお菓子まで」取り上げる幅広い内容とスタイルは、のちの個人ニュースサイトに大きな影響を与えた。
　なかには、掲示板を主体にし、多くのユーザーが集う掲示板コミュニティとした個人Ｗｅｂサイトもあった。有名な「２ちゃんねる」も掲示板コミュニティから発展したものである。しかし、「２ちゃんねる」はログインする仕組みがないし、友だち（フォロワー）のような人と人とのつながりの仕組みもないことから、ここではＳＮＳに含まないとした。

さらにインターネットが普及してくると、インターネットプロバイダは個人利用者にＷｅｂサイト開設サービスを開始した。その一環として、Ｗｅｂサイト開発ツールを提供したが、そのなかに簡易なＢＳＳ機能を提供することが多かった。
　Ｗｅｂページに「作者へのメッセージ」などの投稿機能を埋め込み、それを表示したり管理したりする機能である。現在のブログでのトラックバック機能と似たようなものであった。
　当初の個人Ｗｅｂサイトでは、専門的な研究内容の発表などが多かったが、普及するのに伴い、現在のブログのように、日常感じたことなどを日記風に掲げるサイトも多くなった。

携帯電話でのショートメッセージサービス

携帯電話が第２世代のデジタル化になったのは、日本では１９９０年代であるが、欧州では１９８２年にその規格であるＧＳＭ (Groupe Speciale Mobile）の策定が開始され、１９８７年に採択された。デジタル化により文字の伝送が可能になった（電子メール）。
　１９８４年、マッコネン（Matti Makkonen）は、ＧＭＳ携帯電話サービスのひとつとしてショートメッセージサービス（short message service、ＳＭＳ）を発案した。これはその後、欧州電気通信標準化協会 (ETSI) が国際標準規格に採用した。

ブログの歴史

• 最初のブログ
  Ｗｅｂページにブログ的な利用をすることの利点は、すでに１９９２年に、ＷＷＷの開発者であるバーナーズ・リー（TimBernersLee）が提唱し実行したといわれる。
  １９９６年に、「WIRED」誌編集者であるデイブ･ワイナー（Dave Winer）が、通信品位法に反対して「２４時間デモクラシー」という企画で、意見を日々更新するサイトを掲げたのが大きな反響を呼んだ。これがブログの最初だともいわれる。
• ブログ（blog）の命名者
  １９９７年に、ジョン・バーガー（Jorn Barger）は、自分がＷｅｂサイトを閲覧した記録（log）を日記的に記録することを「weblog」と命名したのが最初で、それが簡略されてブログ（blog）になったのだという（１９９９年、メルホルツ（Peter Merholz）によるといわれている）。
  すなわち、ブログは個人的なＵＲＬリンク集だったのだ。
• ブログ＝日記？
  １９９９年、イートン（Brigitte Eaton）は、彼女の知っているweblogを集めたポータルサイトを開設した。このポータルサイトは網羅性が高く検索もしやすかったので、大いに利用された。
  イートンは「そのサイトが日付のある記事で構成されているかどうか」をブログサイトの基準とした。これで「ブログ＝日記」という思い込みが定着したのだといわれている。
• ブログ開設環境の整備
  従来の掲示板では、サイト運営には費用も技術力も必要としたので、それを開設する人（ブロガー）は少数だった。それに対して、現在のブログでは、プロバイダがサーバ資源を無料サービスし、平易なブログ構築ツール、過去ログ処理やページ分割などのツールを提供しているので、ブロガーが不特定多数になった。
  １９９９年にパイラ・ラブス（Pyra Labs）社は、世界で最もポピュラーとなるブログサービス「blogger」を開始した。blogger開発の中心は、その後Twitterの開発をしたエヴァン・ウィリアムズ（Evan Williams）である。
  　なお、２００３年にパイラ・ラブズはグーグルに買収された。
  １９９９年、ワイナー（Dave Winer）の「Edit This Page」、キャンベル（Jeff A.Campbell）の「Velocinews」など、ブログ開設の無料サービスが行われた。これに多くのインターネットプロバイダが追従し、現在ではインターネット接続サービスに加入すると、ブログ開設の無料サービスが受けられるのが通常になっている。
• トラックバック機能の始まり
  ブログの特徴にトラックバック機能がある。２００２年、シックス・アパート（Six Apart）社（現Say Media）が Movable Type 2.2 で提供したのが始まりだとされている。現在はこの方法はＧＰＬライセンスになっている。
• ブログの日本上陸
  日本では個人ニュースサイトが自然にブログ（ＳＮＳ）に移行したものが多く、ブログがいつ日本で始まったかを明確に特定するのは困難である。１９９９年代末から２０００年代初頭にかけて、多くの紹介が行われたので、「ブログ」という言葉が認識されるようになったのがこの時期だといえる。
  ２００３年、ニフティがレンタルブログサービス「ココログ」を開始した。ニフティはパソコン通信のフォーラム時代から多くの情報発信利用者をもっていたし、日本最大のインターネット加入者をもっていたので、これによりブロガーが急激に増加した。
• 世界最大のブログ国へ
  米テクノラティ（Technorati）社の調査によると、２００６年２第４四半期におけるブログ投稿数の言語別割合は、日本語３７％、英語３６％、中国語８％であった。世界標準語である英語や、母語人口で世界最多の中国語よりも多い状況になったのである（その後、中国が急速に増大してトップになったが）。

ＳＮＳ（Social Networking Service）

ＳＮＳの定義

ＳＮＳの厳密な定義を私は知らない。ここでは、次のようなサービスがあるものをＳＮＳであるとした。

• 当該ＳＮＳの会員になるには、ＳＮＳ運営者が定めた規約に合致した人が登録申請し、承認を得る必要がある。
• 運営者が管理するサイトに、会員が投稿した情報（メッセージや写真など）を会員内で共有する。会員は共有情報を閲覧したり、コメントしたりできる。
• 通常は、投稿者は閲覧者（共有範囲）を設定できる。その閲覧者を「友達」とか「フォロワー」という。

ＳＮＳの種類

• 組織内ＳＮＳ：企業が従業員を対象に、情報の相互交流、親睦のために設置するＳＮＳなど
• 関係者向けＳＮＳ：企業が顧客向け、自治体が住民向けなど、運営者からの情報提供と利用者からの意見入手を目的に設置したＳＮＳ
• 商用ＳＮＳ：サイト内での広告掲載による収入などを目的に、不特定多数を会員にしてアクセス数を増大させることを目的にしたＳＮＳ

ここでは、商用ＳＮＳを対象にする。一般には、登録や基本的なサービスの利用を無料としているが、一部の機能を有料で提供しているサービスもある。
　YouTubeのように動画を対象としたものを動画共有サイトというが、ここではそれもＳＮＳという。
　多くの商用ＳＮＳでは、単に情報の共有サービスだけでなく、運営者が企画した情報（ゲームや写真、動画など）の配信サービスをしている。

ここでは、日本で普及している大規模な商用ＳＮＳを対象とする。

歴史

発表年。当時の組織名、氏名は発案者あるいは開発・推進者。日本上陸とは日本語対応あるいは日本支社設立年

• ２００４年　mixi。株式会社ミクシィ（日）笠原健治
• ２００４年　MSN Spaces。マイクロソフトに日本数社が協力
• ２００４年　Facebook。Facebook社（米）マーク・ザッカーバーグ。２００８年に日本上陸
• ２００５年　Twitter。Odeo社（米）エヴァン・ウィリアムズ、ジャック・ドーシー、ビズ・ストーン、ノア・グラス。２００８年に日本上陸
• ２００５年　YouTube。YouTube社（米）チャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリム。２００７年に日本語対応
• ２００６年　ニコニコ動画。株式会社ニワンゴ（日）中野真、戀塚昭彦
• ２０１０年　Instagram。Instagram社（米）ケヴィン・シストロム、マイク・クリーガー。２０１１年に日本上陸
• ２０１１年　Google+。Google社（米）。日本上陸も２０１１年
• ２０１１年　ＬＩＮＥ。NHN Japan（韓国ＮＥＶＥＲ社の日本子会社）李海珍

ランキング（２０１０年代後半当時）

個別ＳＮＳサイトの歴史

mixi（https://mixi.jp/）

• ２０００年　笠原健治が「イー・マーキュリー」として設立。当初は求人サイト
• ２００４年　mixiサービスを開始
• ２００６年　社名をミクシィに変更、東証マザーズに上場。
• ２００６年　メールアドレスをパソコン限定から携帯電話にも可能に
• ２００８年　年齢制限を１８歳から１５歳に引き下げ
• ２０１０年　登録制開始、既会員の紹介が不要に
• ２０１０年　有効ＩＤ数が２０００万人を超えた。
• ２０１３年　スマートフォンゲームアプリ「モンスターストライク」開始

日本での元祖ＳＮＳといえる存在であり、世界的にも初期に開始した大規模なＳＮＳである。
　当初は、既登録ユーザの招待を受けないと利用登録ができない招待制を採用していた。この方式は、健全で安心感が持てるため、それを重視する健全な会員が得られた。当時の日本でのＳＮＳスタンダードを築いたといえる。現在でも、根強いメンバーをもつ。
　反面、登録手続きが面倒なことから、新規会員数の増加は限定的になった。しかも、２００８年頃からFacebookの日本上陸の影響を受けるようになり、その後、加入条件が緩和の一途をたどる。

Microsoft

• ２００４年　MSN Spaces
  Microsoftのブログサービスは日本から始まった。ティー・オー・エス（東京電力を親会社とするＣＡＴＶ「Tepco」運営会社）との連携で運営した。ブログ用の無料スペースが提供された。
• ２００６年　Windows Live Spaces
  Windows Live の一つとして位置付けられた。携帯電話やスマートフォンとの連携が強化された。しかし、WindowsのシェアがSpacesに与える効果は相対的に少ない状況だった。
  
• ２０１１年　Windows Live Spacesサービス完了
  WordPress.comとパートナーシップを結び、ブログサービスを移管

Facebook（https://www.facebook.com/）

Meta（https://www.meta.com/jp/）

• ２００４年　Facebook設立
  ハーバード大学の学生だったザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）が、同大学の学生同士のインターネットコミュニティとしてFacebookを設立したのが起源。その後、他の大学間に広がる。有限会社としてFacebook社登録
• ２００６年　一般開放され、世界中の誰もが利用できるようになった。
• ２００８年　日本語化の推進
  ボランティア利用者によって日本語化が進められていたが、２００８年にマーク・ザッカーバーグが来日したのを機に一般公開された。
• ２００８年　FacebookのＡＰＩをオープンソース化
• ２００９年　世界最大のＳＮＳに（MySpaceが先行していた）
• ２０１０年　日本支社設立
• ２０１１年　文字数制限解除
  ２００９年までは最大文字数が１６０文字までであったが、その後逐次拡大し、２０１１年には６万字となり事実上制限がなくなった。
• ２０２１年　社名を「Meta」へ変更。SNSである「Facebook」の名称はそのまま継続

世界最大の利用者をもつＳＮＳである。日本ではＬＩＮＥが最大で２位になっている。

• 実名登録制
  他のＳＮＳに比較して実名登録が厳しい。匿名やハンドル名を禁止し実名制をとっている。実名を保証する手段を講じていないため、その信頼性は低いのだが、Facebookでは実名登録を強く推奨しており、実際にそうしている利用者が多いといわれている。
  Facebookは情報共有にも厳格である。あらかじめ相手と「友達」になり、友達にならないと情報を得られない（限定された情報しか得られない）仕組みになっている。
• ジャスミン革命とFacebook
  ２０１０年～２０１１年、チュニジアで発生した独裁政権打倒運動は多くのイスラム圏に波及してジャスミン革命と呼ばれた。この運動での情報交換のためにFacebookが大きな役割を果たし「Facebook革命」とすらいわれた。これは全世界でFacebookの認知度を高めた。
• 日本での低調と普及
  Facebookは世界での普及に比較して、日本の利用者は少なかった。その理由として、当初日本語のサービスが極端に少なかったこと、英語版のレイアウトを日本語版がリアルタイムで反映しなかったことが挙げられるが、Facebookのアカウントは実名と本人の顔写真、実社会でのプロフィールの登録が義務づけられており、それが日本人の性格に合わなかったのだという説もある。
  　その後次第に利用者が増加してきた。特にジャスミン革命の報道がFacebookへの関心や共感を得て、急速に普及した。２０１０年末で約３００万人だったのが、２０１１年９月には１０００万人を超え、２０１５年末には２５００万人になったという。
• Facebookの市場価値
  ２００７年、マイクロソフトがFacebookに２.４億ドルを出資し、同社の株式1.6％を取得した。時価総額を１５０億ドルと評価したことになる。
  世界時価総額ランキングによれば、２０１７年１０月のFacebook社の時価総額は、5,229億ドルで世界第５位だったという。
  なお、中国Hurunの世界長者番付２０１６年によれば、ザッカーバーグの資産総額は４７０億ドル（約５兆円）に達したという（１位はビル・ゲイツ、８００憶ドル）。

Twitter（https://twitter.com/）

X（https://twitter.com/）

• ２００６年 Twitterを発表
  ２００６年にOdeo社がTwitterを発表した。Odeo社はBloggerの創業者であるEvan Williamsの起こしたベンチャー企業。Twitterの発表後Twitter社と改称、Odeoは事業名となる。
• ２００８年　Twitter日本上陸
  Twitter社は、株式会社デジタルガレージ（日本）と資本・業務提携をして、日本にTwitter.jpを開設。日本語版が利用可能
• ２０１０年　スマートフォンアプリ無料配布
  Twitter for BlackBerry、Twitter for Android、Twitter for Androidなど。現在では携帯電話（フィーチャーフォン）では利用できなくなった。
• ２０１０年頃　日本での急成長
  パリのアナリスト・グループSemiocastによれば、２０１０年６月の投稿数は、米国が１位で２５％、日本が２位で１８％だったという。
  米国のネットレイティングス社によれば、２０１０年６月での実利用者数は日本が米国を抜いたという。
  ２０１１年の東日本大震災以降、急速に増加し、２０１１年１０月ニールセン調査では1,400万人に達したといわれている。
  単に利用度が高いだけでなく、日本の多機能志向がグループ機能を強化したともいわれている。
• ２０１５年　ダイレクトメッセージの文字制限解除
  ツイートはフォローの閲覧を目的とした投稿、ダイレクトメッセージとは相手を特定した電子メール。ダイレクトメッセージには１４０字制限などや多様な制限をを解除・緩和した。
• ２０２２年　イーロン・マスク、Twitterを買収、Ｘ社と社名変更・。サービス名としてのTwitterも「X」となった。
  この買収にあたっては、Twitterとマスクの間でいざこざがあったこと、買収後のマスクの強引な方針転換などが大きな話題になった。

twitterは「つぶやき」の意。ツイートと呼ばれる１４０文字以内（ダイレクトメッセージでは制限緩和されている）の短文・画像・動画を投稿・共有できるＳＮＳ。
（Twitter社自身は「社会的な要素を備えたコミュニケーションネットワーク」「インタレスト（興味）・ネットワーキング・サービス」であると定義してＳＮＳではないとしているが、一般にはＳＮＳとして認識されている。）

操作が簡単で、短文で投稿できるため、いつでも気軽に、思ったことをつぶやけるので、リアルタイム性が高い。今自分が体験している事や皆んなに知らせたい事をメモと写真や動画で投稿する目的で利用されることが多い。その例として、レストランでの料理や自分が調理した料理をスマートフォンで撮影し投稿するような風潮がある。
　また閲覧者がさらに自分の友達に知らせるリツイート機能がある。それによる情報拡散もされやすい。

実名登録の規定はない。有名人やビジネス利用では実名で登録し投稿しているが、ほとんどの人はハンドル名（ニックネーム）を用いており、匿名性が高い。

Instagram（https://www.instagram.com/?hl=ja）

• ２０１０年　AppStoreにてリリース
  Instagramは、ケヴィン・シストロムとマイク・クリーガーにより開発された写真共有に特化したＳＮＳ。
  同年末（２が月後）に日本語対応
• ２０１１年　ハッシュタグ機能導入。写真探しが容易に
• ２０１２年　Android版リリース
• ２０１２年　Facebook社により買収される。Instagram事業は独立して運営される。
• ２０１２年　ＰＣ版リリース。閲覧やコメントのやりとりが容易に
• ２０１３年　ビデオ機能搭載
• ２０１３年　ダイレクト機能追加。特定の個人やグループと共有
• ２０１５年　画像編集アプリ「Layout」iOS版リリース
• ２０１７年　複数投稿機能。複数の写真・動画を1投稿で同時にシェアできる

Instagramの名称は、インスタマチックとポラロイドというカメラ名を合成したもの。カメラ内に現像機能をもち撮影直後に写真が出てくるので、撮影した場で仲間が写真を楽しむことができた。Instagramは、そのインターネット版で、写真の共有に特化したＳＮＳである。ポラロイドなどへの敬意からか、フレームサイズを正方形にしている。
　自分が撮った写真や短い動画（６０秒、音声つき）をコメントを添えて投稿する。不特定のメンバがそれらを閲覧、シェアできでき「いいね」やコメントを追加できる。

Instagramアプリには、画像や動画を投稿する際に写真加工ができる、ハッシュタグを使用して関連付けができるなどの機能をもつ。
　Twitterが文章を主にしたリアルタイム性を重視しているのに対し、Instagramは写真を主に編集・加工を重視しているようである。投稿する写真の見栄えの良さを意味する「インスタ映え」は２０１７年の流行語大賞になった。

Instagramは匿名性が高い。Instagramアプリをインストールしてアカウントを得るが、ハンドルネームだけで実名登録の必要はない。アカウントを得るためにメールアドレスを知らせる必要があるが、メールアドレスだけが本人確認の手段である。
　逆に、Instagramでは、スマートフォンの連絡帳に登録している電話番号やメールアドレスから、ユーザー検索をすることができる。そのため、意図していない相手に検索されることがある。

Google+（https://plus.google.com/about?hl=ja）

• １９９８年　Google社設立。創立者はラリー・ペイジとサーゲイ・ブリン
• ２００１年　日本法人、グーグル合同会社（Google Japan）設立
• ２００５年　米Android社買収
  スマートフォンＯＳのAndroidは、オープンソースとして規格団体ＯＨＡに移管
• ２００７年　YouTube社買収（16.5億ドル、約２千億円）。YouTubeの名称は残した
• ２０１１年　Google+開始
  当初は招待制による試験運用という形で開始されたが、開始３週間で2000万人に達したという。すぐに一般公開され、すべての人が登録可能となる。
• ２０１２年　利用可能年齢が18歳以上から13歳以上に引き下げられる
• ２０１２年　ハングアウト一般公開
  ハングアウトはメッセージングアプリ。テキストメッセージのやりとりや、SMSの送受信、音声通話、ビデオチャットなど、様々なコミュニケーションツールが一括で管理する機能。Google+とは別のアプリだが、ＬＩＮＥと類似な機能になる。
• ２０１３年　Googleアカウント
  一つのパスワード（アカウント）で多様なアプリ（サービス）にサインインすることができる。Google+の管理や操作が容易になる。

Googleは、検索エンジン以外に、Gmail（電子メール）、GooleMaps（地図）、GoogleDrive（クラウドストレージ）など多くのサービスをしているが、ＳＮＳサービスがGoogle+である。

• 実名制と公開範囲
  Facebookが閲覧者を厳しく制約しているのに対して、Google+は通常のTwitterのようにフォローになれば閲覧できる。しかし、Twitterと比較して、公開範囲をきめ細かく指定できるようになっている（サークルなどの機能）。
  全般にGoogle+は多様な小さなグループ間での情報共有を意図しているようである。
• 特色のある機能
  自動検索機能であるSpeaks、ボイス&ビデオが使用できるビデオチャットルームなど、Googleの多様なサービスを利用した機能を提供する。
  
• 利用の低迷
  多様なサービスを提供しているGoogle社のＳＮＳとしては、出遅れたためか、世界での日本でも大きなシェアを獲得していない。しかし、Google社はYouTubeをもっており、YouTubeは動画対象ＳＮＳでは圧倒的なシェアを持っている。

ＬＩＮＥ（https://line.me/ja/）

• １９９９年　李海珍らが韓国法人ＮＡＶＥＲ設立
• ２００１年　ＮＡＶＥＲの日本法人子会社ハンゲームジャパン設立
• ２００３年　ＮＡＶＥＲ、ハンゲームジャパンを吸収してＮＨＮに。日本支社NHN Japanを設立
• ２０１０年　ポータルサイト運営会社ライブドアを完全子会社化
• ２０１１年　李海珍がＬＩＮＥを発案。NHN Japanで開発し、同年ＬＩＮＥをリリース
• ２０１２年　キュレーションサービス「ＮＥＶＥＲまとめ」サービス開始
• ２０１３年　ＮＡＶＥＲ子会社として日本法人ＬＩＮＥ株式会社設立、ＬＩＮＥ事業を行う。
• ２０１６年　ＬＩＮＥ、東京・ニューヨークで同時上場

２０１７年現在、国内最大の利用者をもつＳＮＳである。日本の利用者ニーズに合致しており、サービス開始後、急速に利用者が増大した。

• ＬＩＮＥの開発者
  ＬＩＮＥの発案者は韓国人の李海珍。韓国ＮＥＶＥＲ社の子会社である日本法人のNHN Japanで、日本・韓国の技術者により開発。それで「準国産ＳＮＳ」といわれている。
• ＬＩＮＥの機能
  通話やメールが無料。タイムラインによる近況報告
  ニュース、占い、バイト探しなどのサービスが豊富
  特に絵文字が豊富なのが特徴
• 匿名性が高い
  ＬＩＮＥアプリをインストール、「Facebookのアカウント」あるいは「電話番号」で申請、それだけが本人認証手段。ハンドルネームだけで実名登録の必要はない。未成年利用者へのフィルタリングのため、年齢確認があるが、オプションだし年齢を確認する手段はない。

• 日本での普及
  ＬＩＮＥは、特に日本での普及が急激で、後発であるにもかかわらず急速に普及した。次のような理由により、特に学生・生徒など若者のスマートフォンにはＬＩＮＥアプリがインストールされているのが当然のようになってきた。
  　・スマートフォンの普及時期と一致
  　・ＬＩＮＥメンバ間では電話・メールが無料。利便性のため仲間間での加入誘致
  　・占いやバイト探しのサービス、特に絵文字が豊富なことが若者行動に合致

代表的な動画共有サイト

動画投稿・シェアの機能は、多くのＳＮＳがサービスしているが、それに特化したものを動画共有サイトという。世界的な代表的サイトにYoutube、日本の有名サイトにニコニコ動画がある。

YouTube（https://www.youtube.com/）

• ２００５年　チャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリム、YouTube社設立、サービス開始
• ２００６年　Google社による買収。YouTubeブランドは名称維持。日本ではGoogle Japan社が運営
• ２００６年　日本の著作権団体が違法動画の削除要請
• ２００７年　日本語対応
• ２０１１年　YouTube Live（動画のライブストリーミングサービス）開始
• ２０１３年　スマートフォンでのオフライン再生
  

• YouTubeの投稿・閲覧
  YouTubeに投稿するにはアカウントを得る必要があるが、Googleアカウントが使えるので、それを用いて「マイチャンネル」を設定し、そこに投稿する。投稿された動画は、年齢制限や有料のものを除き、誰でも視聴することができる。
• YouTubeの機能
  投稿された動画は、Flash形式に変換されて保管。Ｗｅｂブラウザで閲覧でき、ＰＣやスマートフォンの機種やＯＳに依存しない。
  動画再生のＡＰＩが提供されており、多様なＷｅｂコンテンツを作成できる。
  閲覧者はタグと呼ばれるメタデータによってキーワード検索が可能。評価やコメントを追加できる。ダウンロードも可能
• YouTubeの普及
  公開から一年あまりで、１日当たりの利用回数が１億を突破したといわれている。日本でも、言語を意識しない動画が対象であることから、日本語版が提供される以前から多くの利用があった。現在では、世界でも日本でも、圧倒的なシェアを維持している。
• YouTubeを利用した違法問題
  ＴＶで録画した映像などを投稿する著作権違法行為が存在する。しかも違法映像がダウンロードやコピーにより拡散するので、大きな問題になる。YouTubeは、違法映像を削除しているが、あまりにも膨大な投稿があり対処しきれないのが実態であり、発見し削除する以前に拡散してしまうこともある。
  YouTubeは、バナー広告で利益を出している。投稿者もそれによる収入がある（AdSense）。収入目的でヒット率の高い違法映像や扇情的な映像を投稿する行為もある。また、そのバナー広告のなかには、マルウェアをもったものもある。
  このような違法問題は、多くのＳＮＳに共通した問題であるが、著作権意識の高い動画が主であること、利用者が非常に多いことから、YouTubeが話題になることが多い。
  YouTubeでは、投稿できる動画の長さを制限したり、有料のチャネルを設けるなどの対策をしている。法的にもダウンロードを制限することが検討されている。

ニコニコ動画（niconico）（http://www.nicovideo.jp/）

• １９９７年　川上量生、ロバート・ハントレィ、森栄樹、株式会社ドワンゴ設立
  コンピュータゲームネットワークの接続サービスが主事業
• ２００５年　西村博之、株式会社ニワンゴ設立
  各種コンテンツを携帯電話メールを通して一般ユーザーへ供給するサービスが主事業
• ２００６年　ニコニコ動画（β版）開始
  中野真がプロトタイプ作成。戀塚昭彦が基本システム開発
• ２００７年　SMILEVIDEO（自前の動画投稿サイト）開始
• ２００７年　ニコニコ生放送開始
• ２００８年　仮想通貨（ニコニコ内の有料サービスだけに使える）開始
• ２０１２年　サービス総称を「niconico」に改称
  動画以外のサービスの比重が大きくなったため
• ２０１４年　カドカワ株式会社、ドワンゴを完全子会社化
• ２０１５年　ドワンゴがニワンゴを完全子会社化
  niconicoは、カドカワ子会社のドワンゴが運営している。

• 初期のニコニコ動画
  β版では、ニコニコ動画自体は動画アップロード機能をもたず、YouTubeなどに投稿された動画を閲覧するだけだった。YouTubeがニコニコ動画経由のアクセスがあまりにも多いことから、アクセスを遮断したので、２００７年にSMILEVIDEOを開設した。
  SMILEVIDEOは、ニコニコ動画専用の動画投稿サイトで、そのサイト自体には動画視聴機能をもたず、投稿された動画は自動的にニコニコ動画に登録されるシステムとなっていた。
  その後、ニコニコ動画上の「ニコニコマイページ」に統合された。
• ニコニコ動画の特徴
  投稿者や閲覧者は、動画再生中にコメントを投稿できる。それにより、解説や感想つきの動画になる。
  Ｗｅｂブラウザの「お気に入り」に相当する「マイリスト」があり、それを公開することもできる。
  投稿された動画には、その動画をマイリストに登録した人数、再生回数、コメント数などが表示され、ランキングされる。
• ニコニコ生放送
  ニコニコ生放送は、インターネットを介したライブストリーミング放送である。、配信者がリアルタイムで映像を流し、視聴者はその放送中にニコニコ動画同様に閲覧し、コメントをつけることができる。そのコメントは配信者にリアルタイムで届くので、配信者と視聴者との相互交流ができる。
  配信内容では、コンサートや講演・対談、競馬中継など多様である。特殊な例に政治分野がある。現在、国会議員をもつほとんどの政党が公式チャンネルを開設しており、情宣活動を展開している。また、その視聴率などを分析して、内閣支持率・政党支持率調査を行ったり、国政選挙の当日に「ネット出口調査」を行ったりしている。
• サービスの多角化
  ニコニコ動画は、単に動画共有サイトだけでなく、ニコニコ生放送をはじめ、ゲーム、映画、音楽、テレビ見逃し配信、コミュニティサロンなど多様なサービスを展開した。
  むしろ、これらの利用が多くなったので、サービス総称を「niconico」に改称した。正式名称は「niconico動画」「niconico生放送」となる。
  ニコニコの主な収入源は、バナー広告やフィリエイト広告などの広告収入、映画の短編ムービーなど映画配給会社からの収入、プレミアム会員料などである。
• ニコニコの会員登録
  無料の一般会員と有料のプレミアム会員がある。一般会員でも基本的なサービスは受けられるが、プレミアム会員になると、動画の高品質受信、投稿制限の撤廃、有料サービスの利用など多様なサービスが受けられる。
  一般会員になるには、ニコニコ動画のトップページへアクセスしてメールアドレスを入力すると、登録確認メールが届く。メールで指定された画面で、ニックネーム、生年月日、性別、県、などの入力が求められるが確認の方法はない。すなわち、メールアドレスだけが本人確認の手段になる。 プレミアム会員になるには、引落のクレジット番号を入力する必要があるが、名義人を知らせる必要はない。/li>
• 会員数の推移
  ニコニコ生放送をはじめ多様なサービスが受け入れられ、多数の利用者を獲得した。しかし、ニコニコ動画は、YouTubeの普及におされて低迷している。会員数は２０１５年をピークに減少傾向になった。

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