【原理原則17】 要件定義は説明責任を伴う

【基本的な考え方】
 システム開発における万全なる準備は、正確な要件という情報の次工程に向けての伝達です。自分が次工程に伝える必要のある情報について、要件確定責任だけでなく説明責任を負う必要があります。
 システム開発の受託側から見た原則は「受託した要件として、書いてあるものは実現させる。書かれていないものは作らない。」ことです。システムは決めたとおりに作られ、決めたことに理解の誤りがない限り、正しい結果を生み出します。もちろん、プロジェクトのスタート地点で、全てを誤りなく責任をもって確定することはできません。決め事も、それに基づいてのシステム構築も、人間である限り、見込み違い、思い込み、決め付け、聞き違い、聞き漏れはなくなりません。システム構築は、そういったことにより発生した「誤り、漏れ」を解消していく過程ともいえます。
 「要件の行間を読め」ということを要求してはいけません。基本的には当たりまえの前提や例外処理であっても漏れなく伝達する必要があります。
 また、同じ言葉を聞いても頭に浮かぶものが異なるのが人間です。発注者、受注者双方が説明責任を果たすことが、多様化した要求と、複雑化したシステム開発において品質を確保する重要なポイントとなることは間違いありません。
【行動規範】
・発注者は、受注者に要件を正しく説明する。
・受注者は、要件を理解して、理解した内容を発注者に確認する。